| 研究課題/領域番号 |
17K03668
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| 研究種目 |
基盤研究(C)
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| 配分区分 | 基金 |
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| 応募区分 | 一般 |
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| 研究分野 |
経済統計
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| 研究機関 | 日本福祉大学 |
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研究代表者 |
上田 和宏 日本福祉大学, 経済学部, 教授 (50203435)
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| 研究分担者 |
長谷川 光 北海道大学, 経済学研究院, 教授 (30189534)
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| 研究期間 (年度) |
2017-04-01 – 2020-03-31
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| 研究課題ステータス |
完了 (2019年度)
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| 配分額 *注記 |
3,510千円 (直接経費: 2,700千円、間接経費: 810千円)
2019年度: 780千円 (直接経費: 600千円、間接経費: 180千円)
2018年度: 910千円 (直接経費: 700千円、間接経費: 210千円)
2017年度: 1,820千円 (直接経費: 1,400千円、間接経費: 420千円)
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| キーワード | 生活時間 / 組成データ / 時間使用データ / 女性の生活時間 / ベイジアン / 経済統計学 |
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| 研究成果の概要 |
旧家計経済研究所による「消費生活に関するパネル調査」のデータや独立行政法人統計センターから提供を受けた「社会生活基本調査」の匿名データを用いて，既婚夫婦，また有配偶者・無配偶者の女性について，各種活動時間がどのような社会的，経済的属性によって規定されるかを実証分析によって明らかにした．そこでは，時間使用データがゼロを含む組成データであることによる実証分析上の問題，また，個人内における各種活動時間の間の相関と夫婦間での行動時間の間の相関を考慮して統計的に適切に推定するという問題を，Leininger et al. (2013)のモデルを利用してベイズ法によって対処する手法を示した．
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| 研究成果の学術的意義や社会的意義 |
人々の生活時間のデータは組成データと言われる性質を持ちゼロを含む．こうしたデータを用いた推定には工夫が必要であることが知られていた．本研究成果の意義は，1)そうした問題を統計的に適切に処理する方法を示したこと，その上で人々の幸福感に影響すると考えられる生活時間がどのような要因に規定されているかについて，既婚夫婦や有配偶者・無配偶者の女性の時間使用のミクロデータを用いて推定した点，2)2種類の時間使用データを用いて分析した結果，「年齢」，「乳幼児の存在」，「所得」が既婚女性の「通勤・通学」，「家事・育児」，「仕事」時間に及ぼす影響はデータに依存せず共通であることを示した点にある．
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