| 研究課題/領域番号 |
17K03742
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| 研究種目 |
基盤研究(C)
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| 配分区分 | 基金 |
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| 応募区分 | 一般 |
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| 研究分野 |
経済政策
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| 研究機関 | 松山大学 |
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研究代表者 |
溝渕 健一 松山大学, 経済学部, 教授 (90510066)
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| 研究分担者 |
山上 浩明 成蹊大学, 経済学部, 准教授 (70632793)
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| 研究期間 (年度) |
2017-04-01 – 2020-03-31
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| 研究課題ステータス |
完了 (2019年度)
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| 配分額 *注記 |
4,420千円 (直接経費: 3,400千円、間接経費: 1,020千円)
2019年度: 650千円 (直接経費: 500千円、間接経費: 150千円)
2018年度: 1,690千円 (直接経費: 1,300千円、間接経費: 390千円)
2017年度: 2,080千円 (直接経費: 1,600千円、間接経費: 480千円)
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| キーワード | 時間リバウンド効果 / 家庭 / エネルギー / 時間 / 時短技術 / 家計 / 電力 / リバウンド効果 / 省エネルギー |
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| 研究成果の概要 |
本研究課題は、時間節約的な技術やサービスを導入することで、余った時間が、家庭内行動時間の変化を通して、エネルギー消費量を増加させる現象である「時間リバウンド効果」の存在とその大きさを検証するものである。私たちは、時間リバウンド効果の理論モデルを構築し、家庭を対象としたアンケート調査データに基づいて実証分析を行った。その結果、食洗機の導入によって、時間リバウンド効果が発生し、最大で約2.6%の電気使用量が増加することが明らかになった。
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| 研究成果の学術的意義や社会的意義 |
時間短縮製品やサービスの普及は、忙しい現代社会において、人々に自由な時間をもたらし生活をより豊かにすると考えられる。その一方で、そのような余った時間を使った行動がエネルギー使用を伴うものであるならば、エネルギー消費量を増加させてしまう可能性が考えられる。本研究では、これまで注目されてこなかった時間リバウンド効果に着目し、その発生メカニズムと実際にどの程度影響があるかについて検証を行った。現状では、それほど大きな影響ではなかったが、時間短縮技術やサービスはますます普及していくことが予想されるため、環境への負荷を考慮した対策が今後必要になってくると考えられる。
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