グローバル金融危機下の外国人投資家の行動と日本の株式の脆弱性

• 研究課題/領域番号: 17K03824
• 研究種目: 基盤研究(C)
• 配分区分: 基金
• 応募区分: 一般
• 研究分野: 金融・ファイナンス
• 研究機関: 名古屋商科大学
• 研究代表者: 岩澤 誠一郎 名古屋商科大学, 経済学部, 教授 (30635743)
• 研究期間 (年度): 2017-04-01 – 2020-03-31
• 研究課題ステータス: 完了 (2019年度)
• 配分額: 4,290千円 (直接経費: 3,300千円、間接経費: 990千円); 2019年度: 1,430千円 (直接経費: 1,100千円、間接経費: 330千円); 2018年度: 1,430千円 (直接経費: 1,100千円、間接経費: 330千円); 2017年度: 1,430千円 (直接経費: 1,100千円、間接経費: 330千円)
• キーワード: 外国人投資家 / 金融危機 / ファイヤー・セール / 脆弱性 / 機関投資家 / 市場の脆弱性 / グローバル金融危機 / 株式の脆弱性 / ファイナンス

研究成果の概要

予備的な検証の結果、2007～2008年度に外国人投資家の持ち株比率の低下幅が大きかった銘柄は、1）金融危機の直前に外国人投資家の保有比率が高かった銘柄、2）金融危機の前10年において、外国人投資家全体による日本株への資金流出入に対する、外国人持ち株比率の変化の感応度が大きかった銘柄、3）金融危機の直前2年間に外国人投資家の保有比率が急速に上昇した銘柄であるとの結果を得た。そして、2007～2008年度に外国人投資家の持ち株比率の低下幅が大きかった銘柄は、その間、株価の下落率が大きく、またボラティリティが上昇する傾向が確認された。

研究成果の学術的意義や社会的意義

我々の研究結果は、グローバル金融危機に際し、外国人投資家が日本株を大規模に売却し、ファンダメンタルズ要因では説明できないような影響を株価にもたらす可能性があることを示している。これは機関投資家及び個人投資家の資金運用におけるリスク・マネジメントに示唆を与えることになるだろう。また企業金融への応用、例えば長期保有を行う投資家への優遇措置を伴う証券の発行を再考する議論の契機にもなるだろう。更に、政策対応の議論の契機ともなるだろう。