| 研究課題/領域番号 |
17K03890
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| 研究種目 |
基盤研究(C)
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| 配分区分 | 基金 |
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| 応募区分 | 一般 |
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| 研究分野 |
経営学
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| 研究機関 | 東京家政学院大学 (2020-2022)
淑徳大学 (2017-2019) |
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研究代表者 |
野村 浩子 東京家政学院大学, 現代生活学部, 特別招聘教授 (30742134)
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| 研究期間 (年度) |
2017-04-01 – 2023-03-31
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| 研究課題ステータス |
完了 (2022年度)
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| 配分額 *注記 |
4,030千円 (直接経費: 3,100千円、間接経費: 930千円)
2020年度: 390千円 (直接経費: 300千円、間接経費: 90千円)
2019年度: 910千円 (直接経費: 700千円、間接経費: 210千円)
2018年度: 1,820千円 (直接経費: 1,400千円、間接経費: 420千円)
2017年度: 910千円 (直接経費: 700千円、間接経費: 210千円)
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| キーワード | キャリ形成 / 女性リーダー / リーダーシップ / ジェンダーバイアス / 女性管理職 / ダイバーシティ推進 / DE＆I / アンコンシャスバイアス / 女性活躍推進 / ジェンダー・バイアス / 性別役割分業意識 / 女性役員 / ジェンダーバイヤス / 男女共同参画 / CSR |
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| 研究成果の概要 |
大手企業25社2527名に行った「リーダーシップとジェンダーバイアス」調査の結果、リーダーは男性向きで、女性にはふさわしくないというジェンダー・バイアスが示唆された。これが女性幹部登用の壁となっている可能性がある。また組織を変革して成果をもたらす「変革型リーダーシップ」には、男女差がないことが分かった。リーダーにふさわしい女性候補がいないという認識の根拠を問い直す必要がある。さらに日本企業の女性役員の「一皮むけた経験」を分析し、先行研究の男性役員と比較したところ、飛躍的な成長をもたらす経験に男女差は見られなかった。女性幹部育成には男女差のない育成環境が鍵になることを示している。
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| 研究成果の学術的意義や社会的意義 |
日本では意思決定層への女性参画が急務であるが、女性管理職があまりに少数であったため、幹部男女を対象とした比較調査研究が十分に行われてこなかった。管理職に占める女性割合が１割を超えてようやく定量調査が可能となり、役員から管理職予備軍に至る各層、男女に対する定量調査を初めて実施することができた。今回は企業を対象とした定性・定量調査であるが、ここから導き出した女性リーダー育成に向けての課題と有効策は、各分野に応用できるものである。今回見出された、リーダーは男性向きというジェンダー・バイアスは、米国の研究でも同様の分析結果が出されており、同テーマで日米を比較した初の研究となった。
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