研究課題/領域番号 |
17K03987
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研究種目 |
基盤研究(C)
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配分区分 | 基金 |
応募区分 | 一般 |
研究分野 |
商学
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研究機関 | 弘前大学 |
研究代表者 |
保田 宗良 弘前大学, 人文社会科学部, 教授 (20230229)
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研究期間 (年度) |
2017-04-01 – 2020-03-31
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研究課題ステータス |
完了 (2019年度)
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配分額 *注記 |
2,340千円 (直接経費: 1,800千円、間接経費: 540千円)
2019年度: 390千円 (直接経費: 300千円、間接経費: 90千円)
2018年度: 650千円 (直接経費: 500千円、間接経費: 150千円)
2017年度: 1,300千円 (直接経費: 1,000千円、間接経費: 300千円)
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キーワード | 地域医療 / サービスマーケティング / 医療マーケティング / 多職種連携 / 組織構築 / 患者満足度 / 働き方改革 / 医療費抑制 / まちづくり / 医療サービス / 調剤薬局 / 薬局イノベーション / 健康サービス / 医薬品流通 / 在宅医療 |
研究成果の概要 |
医療サービスをサービス・マーケティングの観点から検討を進め、価値共創を応用した情報共創が医療、介護の現場に求められていることを検討した。現在、地域医療は在宅医療の方向に進んでいるが、それには多職種連携を円滑に進めなければならない。背景が異なる専門職が連携し、患者満足度を高めためにはドラッグストアや調剤薬局、医薬品卸の活用が不可欠である。医療現場、介護現場に精通している医薬品卸、医療モール内にある調剤薬局のビジネスモデルは医療マーケティングの新たな像を構築するために精査すべきものであることが明確になった。
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研究成果の学術的意義や社会的意義 |
マーケティング研究の方法論を応用して、医療、介護、福祉サービスに活用する試みは以前からなされていたが、病院、診療所についての研究が主流だった。本研究では医療を地域の「まちづくり」の中でどのように計画すべきかという視点を包括して行った。高齢社会が進展し国民医療費の抑制が急務となっているが、こうしたことは臨床の専門家のみならず社会科学の研究に携わっている者も失念できないことを論考で示した。
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