| 研究課題/領域番号 |
17K03995
|
|---|
| 研究種目 |
基盤研究(C)
|
| 配分区分 | 基金 |
|---|
| 応募区分 | 一般 |
|---|
| 研究分野 |
商学
|
|---|
| 研究機関 | 山形大学 (2018-2019)
宮城学院女子大学 (2017) |
|---|
研究代表者 |
兼子 良久 山形大学, 人文社会科学部, 准教授 (00645062)
|
|---|
| 研究期間 (年度) |
2017-04-01 – 2020-03-31
|
| 研究課題ステータス |
完了 (2019年度)
|
| 配分額 *注記 |
4,160千円 (直接経費: 3,200千円、間接経費: 960千円)
2019年度: 1,300千円 (直接経費: 1,000千円、間接経費: 300千円)
2018年度: 1,950千円 (直接経費: 1,500千円、間接経費: 450千円)
2017年度: 910千円 (直接経費: 700千円、間接経費: 210千円)
|
|---|
| キーワード | 課金方式 / マーケティング / 消費者行動 / 商学 / 経営学 / 価格 |
|---|
| 研究成果の概要 |
本研究課題では、契約型サービスにおける課金方式が消費者反応に与える影響を、主に定量的調査を用いて検討した。例えば，消費者が課金方式を選択する際に影響する要因に関しては、消費者がサービスに対して知覚する支出の痛みが影響すること等が明らかにされた。また、課金方式の設定に際しては、複雑な課金方式よりも，消費者が理解しやすいシンプルな課金方式にすべきこと、シンプルな課金方式の場合、料金プランは複数提示することが好ましいが，料金プラン数が一定量を超えるとネガティブな知覚に結び付きやすいこと等が明らかにされた。
|
| 研究成果の学術的意義や社会的意義 |
価格と消費者行動については、経営学分野において様々な角度から議論されてきたものの、価格水準に関わる問題にテーマが絞られてきた。一方、課金方式そのものに関する研究は主として経済学で行われてきたが、経済学分野では、課金方式の選択パターンの分析、利益を最大化する課金方式の分析を中心に、企業の戦略的側面から課金方式を検討することに傾斜している。本研究は、課金方式に関して、消費者の心理的側面からアプローチするものであり、その点において、経営学・経済学分野における価格研究ではほとんど取り扱われなかった空隙を埋めるものである。
|
