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グローバル競争に直面する日本製造企業の組織能力を進化させる現場改善会計の研究

研究課題

研究課題/領域番号 17K04038
研究種目

基盤研究(C)

配分区分基金
応募区分一般
研究分野 会計学
研究機関愛知工業大学 (2018-2020)
山形大学 (2017)

研究代表者

柊 紫乃  愛知工業大学, 経営学部, 教授 (10609952)

研究分担者 上總 康行  福井県立大学, 地域経済研究所, 研究員 (20121494)
研究期間 (年度) 2017-04-01 – 2021-03-31
研究課題ステータス 完了 (2020年度)
配分額 *注記
4,420千円 (直接経費: 3,400千円、間接経費: 1,020千円)
2019年度: 1,300千円 (直接経費: 1,000千円、間接経費: 300千円)
2018年度: 1,560千円 (直接経費: 1,200千円、間接経費: 360千円)
2017年度: 1,560千円 (直接経費: 1,200千円、間接経費: 360千円)
キーワード改善効果の見える化 / 現場改善会計論 / Gemba Kaizen Costing / 機会損失 / 生産能力増大 / 生産性向上 / 経営資源 / 原価低減 / 未利用生産能力 / 休眠生産能力 / 割増生産能力 / 生産能力展開図 / 現場改善会計 / Gemba Kaisen Costing / 原価計算 / 現場改善
研究成果の概要

現場改善会計について,生産能力展開図を主として概念整理および図式化を行い,生産能力展開図に沿った金額測定の計算ロジックを構築した。国内研究者との共同研究および,国外研究者との知見交換として12th New Zealand Management Accounting Conferenceで成果報告を行った。また,複数の製造企業との共同研究において実務展開の可能性についても検討してきた。
これらの研究成果について,一部は書籍「ものづくりの生産性革命」の1章としてすでに発刊された他,学科誌に論文を投稿中である。さらに,現場改善会計を体系化した書籍の発刊を準備している。

研究成果の学術的意義や社会的意義

上總(2010)によれば,管理会計の研究領域は会計実務・経営実践からの「問題摘出」から始まり,調査研究,理論研究,応用研究,会計処方研究を経て,実務適用で完了する。本研究では,現場改善効果の金額測定の困難さという問題を摘出し,主として日本企業の現場
および会計担当者への調査研究を経て,原価計算構造と改善効果との因果関係を究明した。さらに,計算構造のより詳細な検討と体系化を試みた点に学術的意義がある。
また,本研究は管理会計分野の理論研究であると同時に,応用研究および会計処方研究を同時並行的に進めてきた。今後の実務適用につながる基礎理論を構築し得た点に社会的意義がある。

報告書

(5件)
  • 2020 実績報告書   研究成果報告書 ( PDF )
  • 2019 実施状況報告書
  • 2018 実施状況報告書
  • 2017 実施状況報告書
  • 研究成果

    (15件)

すべて 2021 2020 2019 2018 2017

すべて 雑誌論文 (9件) (うちオープンアクセス 3件、 査読あり 1件) 学会発表 (5件) (うち国際学会 1件) 図書 (1件)

  • [雑誌論文] 回転率経営からサステナブルものづくり経営へ:持続的社会に貢献できる経営指標に関する考察2021

    • 著者名/発表者名
      佐々木久臣, 柊 紫乃, 藤本隆宏
    • 雑誌名

      MMRC DISCUSSION PAPER SERIES

      巻: No.541 ページ: 1-112

    • 関連する報告書
      2020 実績報告書
    • オープンアクセス
  • [雑誌論文] 生産現場におけるムダの定義と課題:生産能力測定のための予備的考察2021

    • 著者名/発表者名
      柊 紫乃
    • 雑誌名

      経営情報科学

      巻: Vol.15 No.2 ページ: 48-77

    • 関連する報告書
      2020 実績報告書
  • [雑誌論文] 企業経営における「お金の流れ」の価値評価:改善における「よい流れ」の概念を適用して2020

    • 著者名/発表者名
      柊 紫乃
    • 雑誌名

      日本情報経営学会誌(価値評価研究特集号)

      巻: Vol.40. No.1・2

    • NAID

      130007907138

    • 関連する報告書
      2019 実施状況報告書
  • [雑誌論文] 現場改善会計(GKC)における生産能力の測定方法:実務適用のための試論的考察2020

    • 著者名/発表者名
      柊 紫乃
    • 雑誌名

      経営情報科学

      巻: 14巻1号

    • 関連する報告書
      2019 実施状況報告書
  • [雑誌論文] テクニカル・ノート 財務諸表に仕事の流れを見る会計の流体力学(Fluid Dynamic Accounting):会計を自然科学と同じレベルの再現性のある科学にするための考察と実証実験2019

    • 著者名/発表者名
      岸良裕司,飛田甲次郎,柊 紫乃
    • 雑誌名

      IEレビュー

      巻: Vol.60. No.4 ページ: 43-54

    • 関連する報告書
      2019 実施状況報告書
  • [雑誌論文] 投下資本回収額の最大化と回収期間の短期化2019

    • 著者名/発表者名
      柊 紫乃
    • 雑誌名

      経営情報科学

      巻: 14巻1号

    • 関連する報告書
      2018 実施状況報告書
  • [雑誌論文] 余剰生産能力管理のための原価計算:コマツにおける労務費の原価管理実践2018

    • 著者名/発表者名
      浅田拓史, 柊紫乃, 吉川晃史, 上總康行
    • 雑誌名

      原価計算研究

      巻: Vol.42 No.2 ページ: 105-116

    • NAID

      130008088606

    • 関連する報告書
      2018 実施状況報告書
    • 査読あり / オープンアクセス
  • [雑誌論文] 現場改善効果の見える化:機会損失を組み込んだ現場改善会計論2018

    • 著者名/発表者名
      上總康行
    • 雑誌名

      立命館経営学

      巻: 56巻6号 ページ: 15-32

    • 関連する報告書
      2017 実施状況報告書
    • オープンアクセス
  • [雑誌論文] 現場改善による生産能力の増大:現場改善会計論に向けた予備的考察2018

    • 著者名/発表者名
      柊 紫乃,上總康行
    • 雑誌名

      経営情報科学

      巻: 13巻1号 ページ: 68-88

    • 関連する報告書
      2017 実施状況報告書
  • [学会発表] 現場改善効果の類型化:会計的視点からの考察2019

    • 著者名/発表者名
      柊 紫乃,上總康行
    • 学会等名
      日本管理会計学会2019年度年次全国大会
    • 関連する報告書
      2019 実施状況報告書
  • [学会発表] 中堅卸売会社の実践にみるコントロール・システムの停滞と活性化:マルト水谷の管理会計2019

    • 著者名/発表者名
      浅田拓史, 上總康行
    • 学会等名
      日本原価計算研究学会第45回全国大会
    • 関連する報告書
      2019 実施状況報告書
  • [学会発表] 現場改善会計論による改善効果の金額的測定:生産能力展開図にもとづいて2018

    • 著者名/発表者名
      柊 紫乃,上總康行
    • 学会等名
      日本原価計算研究学会第44回全国大会
    • 関連する報告書
      2018 実施状況報告書
  • [学会発表] Gemba Kaizen Costing for Continuous Improvements2018

    • 著者名/発表者名
      Shino Hiiragi and Yasuyuki Kazusa
    • 学会等名
      12th New Zealand Management Accounting Conference
    • 関連する報告書
      2018 実施状況報告書
    • 国際学会
  • [学会発表] 製造現場の改善と生産能力増大:生産キャパシティ概念の再検討2017

    • 著者名/発表者名
      柊 紫乃,上總康行
    • 学会等名
      日本原価計算学会 第43回全国大会
    • 関連する報告書
      2017 実施状況報告書
  • [図書] ものづくりの生産性革命:新たなマネジメント手法の考え方・使い方2019

    • 著者名/発表者名
      河田信, 川野克典, 柊紫乃, 藤本隆宏編著
    • 総ページ数
      228
    • 出版者
      中央経済社
    • ISBN
      9784502296215
    • 関連する報告書
      2018 実施状況報告書

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公開日: 2017-04-28   更新日: 2022-01-27  

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