研究課題/領域番号 |
17K04203
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研究種目 |
基盤研究(C)
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配分区分 | 基金 |
応募区分 | 一般 |
研究分野 |
社会福祉学
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研究機関 | 東京経済大学 (2018-2023) 広島大学 (2017) |
研究代表者 |
原口 恭彦 東京経済大学, 経営学部, 教授 (20343452)
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研究期間 (年度) |
2017-04-01 – 2024-03-31
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研究課題ステータス |
完了 (2023年度)
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配分額 *注記 |
3,770千円 (直接経費: 2,900千円、間接経費: 870千円)
2020年度: 1,040千円 (直接経費: 800千円、間接経費: 240千円)
2019年度: 780千円 (直接経費: 600千円、間接経費: 180千円)
2018年度: 1,040千円 (直接経費: 800千円、間接経費: 240千円)
2017年度: 910千円 (直接経費: 700千円、間接経費: 210千円)
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キーワード | 介護支援ロボット / 介護現場 / モラル / 音声入力 / タブレット入力 / パソコン入力 / 見守り支援 / ワークシェア / Quality of life / 業務プロセス / 新技術導入 |
研究成果の概要 |
本研究において以下の点が明らかにされた。第一に、IT技術ネットワーク技術も含めた介護支援ロボットの活用により、職員の負担が軽減し組織の効率が向上した。第二に、導入に際しての教育に関する時間、費用としてのコストに負担感があった。第三に、職員の感情的側面において肯定的な反応が見られた。第四に、様々な言語化が求められるため、組織や職員の言語化した説明能力が向上した。 本研究で明らかにされた結果は、その蓄積を深めることで介護サービス受給者の構成拡大のみならず、提供者の介護労働者の厚生拡大、組織効率の向上など、学術的意義を超えて大きな社会的意義を持つものと考えられる。
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研究成果の学術的意義や社会的意義 |
本研究は新技術の導入がもたらす諸問題、とくに個人の感情や個人と組織を取り巻く諸活動に焦点を当てている。そして、利用者だけでなく職員・組織を包括した分析を行ったことで、介護の現場において起こる、組織的・社会的事象について総合的に理解することを可能にした。とくに、職員のモラル変容、組織における言語説明能力の獲得など社会的にも意義のある研究成果が得られた。
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