| 研究課題/領域番号 |
17K04366
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| 研究種目 |
基盤研究(C)
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| 配分区分 | 基金 |
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| 応募区分 | 一般 |
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| 研究分野 |
教育心理学
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| 研究機関 | 東洋学園大学 |
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研究代表者 |
福田 佳織 東洋学園大学, 人間科学部, 教授 (10433682)
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| 研究分担者 |
尾形 和男 埼玉学園大学, 人間学部, 教授 (10169170)
森下 葉子 学校法人文京学院 文京学院大学, 人間学部, 准教授 (90591842)
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| 研究期間 (年度) |
2017-04-01 – 2024-03-31
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| 研究課題ステータス |
交付 (2022年度)
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| 配分額 *注記 |
4,420千円 (直接経費: 3,400千円、間接経費: 1,020千円)
2021年度: 650千円 (直接経費: 500千円、間接経費: 150千円)
2020年度: 650千円 (直接経費: 500千円、間接経費: 150千円)
2019年度: 650千円 (直接経費: 500千円、間接経費: 150千円)
2018年度: 650千円 (直接経費: 500千円、間接経費: 150千円)
2017年度: 1,820千円 (直接経費: 1,400千円、間接経費: 420千円)
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| キーワード | アタッチメント / 養育行動 / 子どもの行動特性 / 離乳食 / 父親 / 母親 / 乳幼児 / 離乳食場面 / 母子 / 父子 / アタッチメント安定性 / 父母の行動特性 / 心理社会的要因 / 教育系心理学 / 親子関係 |
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| 研究実績の概要 |
本研究の目的の一つである「離乳食場面における乳児や父親・母親の行動をミクロな視点から分析し、それらがその後の子どものアタッチメントとどのように関連するかを明らかにする」ことに関して、以下の視点からの分析を行い、学会報告ならびに紀要での公表を行った。
まず一点目は、親の行動に対する乳児の随伴性とアタッチメント安定性との関連性についてである。ケース数は少ないが、随伴性が高い乳児は幼児期のアタッチメント安定性が高い傾向が示された。二点目は、親の各種情動表出数（率）と子どものアタッチメント安定性との関連性についてである。ケース数が少ないこともあるが、親のポジティブな情動表出の多さ、ネガティブな情動表出の少なさのみでは、子どものアタッチメント安定性を十分に説明できない可能性が示唆された。その結果を受け、三点目として、親の情動表出のバランスと子どものアタッチメント安定性との関連性について検討した。こちらもケース数は少ないが、ポジティブな情動表出の均衡が取れている親の子どもは、幼児期にアタッチメント安定性が高い可能性が示された。
上記の結果は、乳児期における親の行動特性うち、どのような側面が後の子どものアタッチメント安定性に関与するのか、その可能性の洗い出しを行ったものである。今後も、様々な側面を抽出・分析し、さらなる洗い出しを行うとともに、影響する可能性のある要因に関しては、ケース数を増やして再分析を行う。そして、最終的には、個々の要因を総体的に扱い、アタッチメント安定性への影響について検討していく予定である。
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| 現在までの達成度 (区分) |
現在までの達成度 (区分)
4: 遅れている
理由
22年度までは、コロナ禍により、調査者が家庭を訪問する調査（2時間弱滞在）が困難であったことが遅れの大きな要因である。23年度より調査を再開したが、当初予定していた2歳前後時点でのAQS調査が叶わず、対象児が4～5歳時点でのAQS調査となっている。AQSは5歳児まで使用可能ではあるが、コロナ前の条件との相違がどのような影響を及ぼすのかは不明であり、これに関しても検討していかなければならない。また、中には5歳を超えてしまい、調査の継続が果たせないケースが複数あったことも、遅れの要因といえる。
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| 今後の研究の推進方策 |
上記の通り、調査は再開しているが、コロナの流行が収まったわけではなく、調査協力者の大々的な新規開拓は困難な状況である。しかしながら、知人・友人を介し、コロナ感染対策を万全に取った上での調査を実行することで、着実にケースを増やしていくことは可能であり、現在でも、新規の協力者を対象とした調査がスケジューリングされている状況である。また、上記の調査とともに、すでにあるデータの分析を進めていく。
想定外のコロナ禍により3年間進捗が遅れたが、科研費交付期限後も調査等は継続予定である。
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