| 研究課題/領域番号 |
17K04531
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| 研究種目 |
基盤研究(C)
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| 配分区分 | 基金 |
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| 応募区分 | 一般 |
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| 研究分野 |
教育学
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| 研究機関 | 東京学芸大学 |
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研究代表者 |
上杉 嘉見 東京学芸大学, 次世代教育研究センター, 准教授 (10451981)
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| 研究期間 (年度) |
2017-04-01 – 2021-03-31
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| 研究課題ステータス |
完了 (2020年度)
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| 配分額 *注記 |
2,730千円 (直接経費: 2,100千円、間接経費: 630千円)
2020年度: 650千円 (直接経費: 500千円、間接経費: 150千円)
2019年度: 650千円 (直接経費: 500千円、間接経費: 150千円)
2018年度: 650千円 (直接経費: 500千円、間接経費: 150千円)
2017年度: 780千円 (直接経費: 600千円、間接経費: 180千円)
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| キーワード | カリキュラム / メディア / 消費社会 / カナダ / 教育学 / 広告 / 宣伝 |
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| 研究成果の概要 |
本研究は，カナダの初等・中等学校において消費者教育として行われてきた，商業広告についての学習が持つ内容上の特徴を明らかにするために，各州政府により消費者教育の推進活動が展開された1970～80年代の教員向け資料を分析した。これらに共通した代表的な内容は，広告に含まれる商品情報や説得の表現を分析し，購入を判断する際の情報源としての信頼性を評価する指導の提案であった。このほか，広告規制について理解する学習内容も共通していた。これらの内容には，広告が遍在する消費社会に対する批判的な姿勢を児童生徒に形成する意義が認められた。
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| 研究成果の学術的意義や社会的意義 |
本研究の成果の学術的意義は，カナダの消費者教育研究のなかで光が当てられてこなかった商業広告学習の主たる内容とその背景を明らかにしたことにある。さらに，1970～80年代のテレビコマーシャルの時代に構想された商業広告の学習が，オンライン広告全盛の今日における有効性を示唆したことにも認められよう。日本の社会における意義としては，これまで消費者教育が広告学習を欠いてきたことの重大性と，商業広告の観点から現代の消費社会に対する問題意識を更新する必要性を指摘したところにある。
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