| 研究課題/領域番号 |
17K04674
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| 研究種目 |
基盤研究(C)
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| 配分区分 | 基金 |
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| 応募区分 | 一般 |
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| 研究分野 |
教育社会学
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| 研究機関 | 筑波大学 |
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研究代表者 |
森 直人 筑波大学, 人文社会系, 准教授 (10434515)
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| 研究期間 (年度) |
2017-04-01 – 2021-03-31
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| 研究課題ステータス |
完了 (2020年度)
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| 配分額 *注記 |
4,160千円 (直接経費: 3,200千円、間接経費: 960千円)
2019年度: 1,300千円 (直接経費: 1,000千円、間接経費: 300千円)
2018年度: 1,300千円 (直接経費: 1,000千円、間接経費: 300千円)
2017年度: 1,560千円 (直接経費: 1,200千円、間接経費: 360千円)
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| キーワード | 社会学 / 公教育批判 / 理念・思想 / 実践 / 教育理念・思想 / 教育実践 / 公教育 / 教育思想・教育理念 / 教育理念 / 教育学 |
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| 研究成果の概要 |
本研究の目的は、1970-80年代の日本で公教育批判の諸実践を担った社会運動や関係者への調査をもとに、当時の実践の基底にあった社会認識・社会批判と、実践の運動／事業化を心情的に支えた信念とを析出することである。分析の結果、1970‐80年代の日本における公教育批判の諸実践と教育思想の展開が、20世紀初頭のアメリカにおける進歩主義教育の批判的実践が「the social」概念との関連で有したのと同様の両義性を帯びるものであったことが明らかになった。だが、後者は当時の資本主義がもたらす競争・淘汰と社会の分断の是正を志向したのに対して、前者はそれと反転した志向性を帯びた点において重要な差異がある。
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| 研究成果の学術的意義や社会的意義 |
本研究の学術的意義は第一に、1970-80年代の日本に勃興した公教育批判の諸実践とそこにみられる「自由」をめぐる教育思想の転回を、20世紀初頭の進歩主義教育思想が「social」概念に立脚しつつ展開した批判的実践との比較対照のもとに位置づける視座を提示したことである。第二に、文書資料-インタビュー-相互行為トランスクリプトを同一の分析地平に載せて検討する「概念の論理文法」分析を導入し、これまで教育理念・実践の機能分析に特化してきた教育社会学の領域に方法論的刷新をもたらした点である。前者には、現在進行中の社会起業家によるEdTechの学校現場への大規模導入の動向にも適用可能な社会的意義もある。
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