| 研究課題/領域番号 |
17K04727
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| 研究種目 |
基盤研究(C)
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| 配分区分 | 基金 |
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| 応募区分 | 一般 |
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| 研究分野 |
教育社会学
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| 研究機関 | 国立教育政策研究所 |
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研究代表者 |
妹尾 渉 国立教育政策研究所, 教育政策・評価研究部, 総括研究官 (00406589)
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| 研究分担者 |
波多江 俊介 熊本学園大学, 商学部, 准教授 (70733715)
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| 研究期間 (年度) |
2017-04-01 – 2021-03-31
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| 研究課題ステータス |
完了 (2020年度)
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| 配分額 *注記 |
4,290千円 (直接経費: 3,300千円、間接経費: 990千円)
2019年度: 1,300千円 (直接経費: 1,000千円、間接経費: 300千円)
2018年度: 1,430千円 (直接経費: 1,100千円、間接経費: 330千円)
2017年度: 1,560千円 (直接経費: 1,200千円、間接経費: 360千円)
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| キーワード | 教員 / パネル調査 / 職場適応 / 職能形成 / キャリア形成 / 教員の職能形成 / 教員の追跡調査 / 教師の職能形成 |
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| 研究成果の概要 |
本研究では、いかなる特質を持つ教員が、どのような環境との、どのような相互作用のもとで、不適応リスクに対処し、職能成長を図っているのかを定量的に解明することを目的とした。研究期間においては、主にA県、B県における既存の教員追跡調査の追跡期間をさらに延長することで、初任期から中堅期にかけての中長期の教員パネルデータを構築できた。その研究成果は、学術書『教員の職場適応と職能形成 教員縦断調査の分析とそのフィードバック(国立大学法人兵庫教育大学教育実践学叢書）』川上泰彦編，ジアース教育新社（2021）の一部（2章、3章、4章、8章、13章）としてまとめられた。
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| 研究成果の学術的意義や社会的意義 |
教員の職能成長や不適応リスクといった変化を捉えるためには１時点の調査データでは不十分で、複数時点の調査データによって、その変化が測定されなければならない。国内では、個々の教員を複数時点で追跡した調査（いわゆる、パネルデータ）の蓄積が十分に進んでおらず、統計データを用いて分析する際の大きな障害となっている。そこで、本研究では、国内のおける教員パネルデータの蓄積を行い、その分析結果については学術書としてまとめることができた。また、これらの研究成果は、調査対象となった自治体において教員研修、施策形成の参照資料としても活用された。
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