| 研究課題/領域番号 |
17K04859
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| 研究種目 |
基盤研究(C)
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| 配分区分 | 基金 |
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| 応募区分 | 一般 |
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| 研究分野 |
教科教育学
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| 研究機関 | 滋賀大学 |
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研究代表者 |
田中 宏子 滋賀大学, 教育学部, 教授 (00324559)
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| 研究分担者 |
榎本 ヒカル 相模女子大学, 栄養科学部, 教授 (00423517)
亀崎 美苗 埼玉大学, 教育学部, 准教授 (00531336)
正岡 さち 島根大学, 学術研究院教育学系, 教授 (30194161)
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| 研究期間 (年度) |
2017-04-01 – 2021-03-31
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| 研究課題ステータス |
完了 (2020年度)
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| 配分額 *注記 |
4,290千円 (直接経費: 3,300千円、間接経費: 990千円)
2019年度: 650千円 (直接経費: 500千円、間接経費: 150千円)
2018年度: 1,300千円 (直接経費: 1,000千円、間接経費: 300千円)
2017年度: 2,340千円 (直接経費: 1,800千円、間接経費: 540千円)
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| キーワード | 中学校 / 家庭科 / 住生活 / 住空間の構想 / 教材開発 / ICT活用 / 教材作成 / ICT |
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| 研究成果の概要 |
中学校家庭科住生活領域におけるICT活用の現状について、2017年度に全国規模の調査を実施した。その結果、中学校家庭科教員は、パソコン上で間取りを作成し、それを立体で表現し、家具配置やインテリアを変更できるICT 教材を強く求めていた。次いで、地震時の家具の転倒をシミュレーションできるICT 教材を求めていた。そこで、中学校家庭科「家族の生活と住空間との関わり」と「自然災害に備えた住空間の整え方」の学習で使用するために、設備や家具を配置した住宅平面図とその3D、1/15住宅模型とその動画、VRを作成した。それらを、教育学部学生を対象に、教材としての適正について27の質問項目で評価させた。
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| 研究成果の学術的意義や社会的意義 |
家庭科の臨時免許率は全教科の中で一番多く、新任教員や苦手意識を持つ教員にとって住生活領域の具体的な教材提案は非常に有意義であるといえよう。また、巨大地震災害に向けての防災教育は喫緊の課題であるが、家庭科で実施している「自然災害への備え」は、現行学習指導要領で新設されたばかりであり、歴史が浅く、災害に備えて実効性のある教材の蓄積が少ない。家庭科住生活の学習において、ICTなどを活用して教育効果の高い教材を充実させることは、中学生に安全で安心な生活づくりのために必要な力や、家族や地域の人と協力・共同する力をより確実に身につけることが可能になると考える。
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