研究課題/領域番号 |
17K06607
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研究種目 |
基盤研究(C)
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配分区分 | 基金 |
応募区分 | 一般 |
研究分野 |
土木計画学・交通工学
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研究機関 | 東京電機大学 |
研究代表者 |
高田 和幸 東京電機大学, 理工学部, 教授 (30282867)
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研究分担者 |
屋井 鉄雄 東京工業大学, 環境・社会理工学院, 教授 (10182289)
平田 輝満 茨城大学, 理工学研究科(工学野), 准教授 (80450766)
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研究期間 (年度) |
2017-04-01 – 2022-03-31
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研究課題ステータス |
完了 (2021年度)
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配分額 *注記 |
4,550千円 (直接経費: 3,500千円、間接経費: 1,050千円)
2019年度: 1,040千円 (直接経費: 800千円、間接経費: 240千円)
2018年度: 1,820千円 (直接経費: 1,400千円、間接経費: 420千円)
2017年度: 1,690千円 (直接経費: 1,300千円、間接経費: 390千円)
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キーワード | 突発的キャンセル / 選択行動モデル / 支払い意志額 / 社会調査 / フライトキャンセル / 遭遇確率 / 生存分析 / アンケート調査 / 支払い意志額(WTP) / 行動意図 / 航空 / 対応行動 / 行動モデル / 機会損失 / 突発的フライトキャンセル / 交通行動モデル / 意思決定モデル / 突発的事象 / 旅程変更 / 損失便益 |
研究成果の概要 |
突発的なフライトキャンセルにより,移動に制約を強いられた旅客の行動等に関するデータを収集した. フライトがキャンセルとなった後の旅客の対応を体系的に整理した.また行動意図に関するモデルを推定し,当日に移動する意向を高める要因を特定した.また旅行継続の意図通りに,移動できたか否かを説明するモデルを推定し,成否の要因を特定した. また欠航を削減するための整備に対する支払い意志額についても調査し,比例ハザードモデルを適用して,推定した.自己負担であっても,航空機利用ごとに高い支払い意志があることが明らかとなった.
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研究成果の学術的意義や社会的意義 |
フライトの突発的欠航は極めて稀にしか生じないため,予め調査フォーマットを用意しておき,事象発生直後に調査を行うことがデータ収集の上で有効であることを示したこと,キャンセルの旅客への影響の緩和策を検討するには,旅客が実際に取った行動ではなく,旅客の取りたかった行動を調査することが必要であることを示したこと,旅客の行動意図とその行動意図の成否に関するモデルを推定し,それらへの影響要因を特定したこと,欠航削減に対する支払い意志額を調査し,生存分析を適用して支払い意志額関数を推定したこと,自己負担であっても欠航削減に対して支払い意志があることを示し,欠航削減の価値を経済的に評価したこと,
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