研究課題/領域番号 |
17K06630
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研究種目 |
基盤研究(C)
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配分区分 | 基金 |
応募区分 | 一般 |
研究分野 |
建築構造・材料
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研究機関 | 千葉大学 |
研究代表者 |
和泉 信之 千葉大学, 大学院工学研究院, 教授 (80526773)
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研究期間 (年度) |
2017-04-01 – 2021-03-31
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研究課題ステータス |
完了 (2020年度)
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配分額 *注記 |
4,420千円 (直接経費: 3,400千円、間接経費: 1,020千円)
2020年度: 910千円 (直接経費: 700千円、間接経費: 210千円)
2019年度: 910千円 (直接経費: 700千円、間接経費: 210千円)
2018年度: 1,300千円 (直接経費: 1,000千円、間接経費: 300千円)
2017年度: 1,300千円 (直接経費: 1,000千円、間接経費: 300千円)
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キーワード | 建築構造・材料 / 構造工学・地震工学 / 耐震 / 制震 / 超高層建築物 / 鉄筋コンクリート構造 / ①建築構造・材料 / ②構造工学・地震工学 / ③制震 / ④耐震 / ⑤超高層建築物 / コンクリート構造 / 被災度 / 長周期地震動 |
研究成果の概要 |
日本における既存超高層鉄筋コンクリート造建築物を対象として、建設時期の構造特性を考慮した骨組モデルを用いて長周期地震動に対する非線形地震応答解析を実施して、地震応答値を評価した。その結果から、超高層鉄筋コンクリート造骨組の被災度の評価方法を構築するとともに、その評価方法を用いて長周期地震動に対する被災度等を評価した。さらに、地震動の入力レベルに応じた骨組の被災度を分析するとともに、制振補強による被災度の低減効果を示した。
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研究成果の学術的意義や社会的意義 |
超高層鉄筋コンクリート造建築物を対象とした地震時の損傷状況を表す被災度を評価する手法はないので、本研究により実践的な被災度の評価方法を提示することは学術的意義が高い。この方法を用いて、長周期地震動による既存超高層鉄筋コンクリート造建築物の被災度を分析し、その減災対策を考察することにより、既存超高層鉄筋コンクリート造建築物の長期活用には耐震検証・対策が必要であることを示すことは大きな社会的意義がある。
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