| 研究課題/領域番号 |
17K06658
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| 研究種目 |
基盤研究(C)
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| 配分区分 | 基金 |
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| 応募区分 | 一般 |
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| 研究分野 |
建築構造・材料
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| 研究機関 | 明治大学 |
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研究代表者 |
小林 正人 明治大学, 理工学部, 専任教授 (50373022)
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| 研究期間 (年度) |
2017-04-01 – 2020-03-31
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| 研究課題ステータス |
完了 (2019年度)
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| 配分額 *注記 |
3,250千円 (直接経費: 2,500千円、間接経費: 750千円)
2019年度: 910千円 (直接経費: 700千円、間接経費: 210千円)
2018年度: 910千円 (直接経費: 700千円、間接経費: 210千円)
2017年度: 1,430千円 (直接経費: 1,100千円、間接経費: 330千円)
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| キーワード | 建築構造・材料 / 免震 / 構造解析 / 構造設計 / 長周期地震動 / 建築構造 / 応答スペクトル |
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| 研究成果の概要 |
2011年に発生した東北地方太平洋沖地震により、長周期地震動に対する関心が高まっている。本研究では、長周期地震動を対象として、応答スペクトルの減衰補正式、免震部材の繰返し変形による特性変化、免震建物の上部構造の設計用層せん断力係数分布について検討を行った。
これらの検討を通じて、応答スペクトル法の長周期地震動に対する適用性を確認し、時刻歴応答解析によらなくても、免震建物の地震応答を実用的な精度で予測できることを示した。
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| 研究成果の学術的意義や社会的意義 |
免震建物の構造計算に応答スペクトル法は広く利用されているが、その成立過程における技術上の経験の不足やそれに起因する不合理性には大きな関心が払われてこなかった。2016年6月には、国交省より南海トラフ沿いの巨大地震による長周期地震動への対策が公表されたが、免震告示による構造計算では、長周期地震動による検討が要求されておらず、構造計算法の選択により建物への要求性能に差が生じる可能性がある。本研究の成果により、海溝型巨大地震による長周期地震動の影響分析と応答スペクトル法への展開が可能となった。
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