研究課題/領域番号 |
17K06989
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研究種目 |
基盤研究(C)
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配分区分 | 基金 |
応募区分 | 一般 |
研究分野 |
地球・資源システム工学
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研究機関 | 国立研究開発法人日本原子力研究開発機構 |
研究代表者 |
渡邊 隆広 国立研究開発法人日本原子力研究開発機構, 核燃料・バックエンド研究開発部門 東濃地科学センター, 研究職 (40436994)
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研究期間 (年度) |
2017-04-01 – 2020-03-31
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研究課題ステータス |
完了 (2019年度)
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配分額 *注記 |
4,680千円 (直接経費: 3,600千円、間接経費: 1,080千円)
2019年度: 910千円 (直接経費: 700千円、間接経費: 210千円)
2018年度: 1,300千円 (直接経費: 1,000千円、間接経費: 300千円)
2017年度: 2,470千円 (直接経費: 1,900千円、間接経費: 570千円)
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キーワード | 津波堆積物 / 年代測定 / 化学判別 / 仙台平野 / 宮崎平野 / 環境分析 / 津波 / 減災 / 地球化学 |
研究成果の概要 |
本研究により津波堆積物の年代測定および同定手法の確立に必要な基礎データとなる化学分析を実施した結果、堆積物試料の化学的特徴を支配する要因として、酸化還元環境の影響、ケイ酸塩鉱物の影響、海水由来成分の影響等が重要であることが示唆された。また、形成過程の異なる津波堆積物砂層と浜堤堆積物砂層の区別ができる可能性が示唆された。本研究により津波堆積物の高精度での年代測定手法、津波堆積物の同定手法の改良、および化学的特徴について十分な知見を得ることができた。今後はさらに広範囲及び異なる時代に形成された津波堆積物について本手法の適用性を評価してくことが重要である。
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研究成果の学術的意義や社会的意義 |
地層中に残された津波堆積物を用いた過去の津波浸水域の推定についてこれまでに多くの報告例がある。加えて、2011年の東北地方太平洋沖地震・津波の発生以降、津波堆積物研究の重要性がさらに高まっている。しかし、陸域の堆積物はかく乱されるケースが多く、かつ堆積環境が不安定であるため、津波堆積物の普遍的な認定手法は確立されていない。本研究により津波堆積物の高精度での年代測定手法、津波堆積物の同定手法の改良、および化学的特徴について十分な知見を得ることができた。本研究を進めることで、過去の津波災害規模の復元手法を確立するための重要なデータを提供することができたと考えられる。
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