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中性子線源を用いた新しいアクティブ中性子法に関する研究

研究課題

研究課題/領域番号 17K07016
研究種目

基盤研究(C)

配分区分基金
応募区分一般
研究分野 原子力学
研究機関国立研究開発法人日本原子力研究開発機構

研究代表者

米田 政夫  国立研究開発法人日本原子力研究開発機構, 原子力科学研究部門 原子力科学研究所 原子力基礎工学研究センター, 研究職 (90469817)

研究期間 (年度) 2017-04-01 – 2020-03-31
研究課題ステータス 完了 (2019年度)
配分額 *注記
3,510千円 (直接経費: 2,700千円、間接経費: 810千円)
2019年度: 650千円 (直接経費: 500千円、間接経費: 150千円)
2018年度: 2,730千円 (直接経費: 2,100千円、間接経費: 630千円)
2017年度: 130千円 (直接経費: 100千円、間接経費: 30千円)
キーワード核物質検知 / 核セキュリティ / アクティブ中性子法 / 計量管理 / 中性子線源 / 回転照射 / バックエンド / 核物質管理
研究成果の概要

核セキュリティ対策において小型で可搬性を有する核物質検知装置の実現は重要である。本研究では、回転照射法と呼ぶ新しい測定手法を提案し、その研究開発に取り組んだ。本手法は測定対象物の近傍で中性子線源を高速回転(数千rpm)させ、その間に観測される中性子カウントの時間変化の形状から核物質検知を行うものである。シミュレーションによって本手法の基本性能の把握、実証実験用回転照射装置を製作した。本装置は横50, 奥行40, 高さ62 (cm)とコンパクトである。京都大学複合原子力科学研究所において天然ウランを用いた本手法の原理実証実験を実施し、核物質の検知に成功した。

研究成果の学術的意義や社会的意義

現在、核セキュリティ対策の強化は、世界的な潮流であるといえる。その対策においては、あらゆる場所に容易に設置して検査できる装置が重要であるが、現状では核テロの材料になりうるU-235等の核物質に対する有効な検知装置は存在しない。本研究手法は、そのような小型で可搬性を有する核物質検知装置の実用化に資するものであり、核セキュリティ対策強化という点において意義がある。また、本研究は新しい測定原理に基づく測定手法の確立という学術的意義も有する。

報告書

(4件)
  • 2019 実績報告書   研究成果報告書 ( PDF )
  • 2018 実施状況報告書
  • 2017 実施状況報告書
  • 研究成果

    (4件)

すべて 2020 2019 2018

すべて 雑誌論文 (1件) (うち査読あり 1件) 学会発表 (2件) 産業財産権 (1件)

  • [雑誌論文] Conceptual study on a novel method for detecting nuclear material using a neutron source2020

    • 著者名/発表者名
      Komeda Masao、Toh Yosuke
    • 雑誌名

      Annals of Nuclear Energy

      巻: 135 ページ: 106993-106993

    • DOI

      10.1016/j.anucene.2019.106993

    • 関連する報告書
      2019 実績報告書
    • 査読あり
  • [学会発表] 中性子線源を用いた可搬型アクティブ中性子法装置に関する研究開発2019

    • 著者名/発表者名
      米田 政夫、藤 暢輔、大図 章
    • 学会等名
      日本原子力学会2019年秋の大会
    • 関連する報告書
      2019 実績報告書
  • [学会発表] 中性子線源を用いた新たなアクティブ中性子法に関する概念研究2018

    • 著者名/発表者名
      米田 政夫、藤 暢輔
    • 学会等名
      第39回日本核物質管理学会
    • 関連する報告書
      2018 実施状況報告書
  • [産業財産権] 核物質検知装置2018

    • 発明者名
      米田 政夫、藤 暢輔
    • 権利者名
      米田 政夫、藤 暢輔
    • 産業財産権種類
      特許
    • 産業財産権番号
      2018-181563
    • 出願年月日
      2018
    • 関連する報告書
      2018 実施状況報告書

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公開日: 2017-04-28   更新日: 2021-02-19  

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