研究課題/領域番号 |
17K07981
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研究種目 |
基盤研究(C)
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配分区分 | 基金 |
応募区分 | 一般 |
研究分野 |
経営・経済農学
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研究機関 | 中村学園大学 |
研究代表者 |
薬師寺 哲郎 中村学園大学, 栄養科学部, 教授 (20356306)
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研究分担者 |
高橋 克也 農林水産省農林水産政策研究所, その他部局等, 研究員 (20371015)
八木 浩平 農林水産省農林水産政策研究所, その他部局等, 研究員 (50769916)
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研究期間 (年度) |
2017-04-01 – 2022-03-31
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研究課題ステータス |
完了 (2021年度)
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配分額 *注記 |
4,290千円 (直接経費: 3,300千円、間接経費: 990千円)
2019年度: 780千円 (直接経費: 600千円、間接経費: 180千円)
2018年度: 2,340千円 (直接経費: 1,800千円、間接経費: 540千円)
2017年度: 1,170千円 (直接経費: 900千円、間接経費: 270千円)
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キーワード | 中食 / 惣菜 / 供給構造 / 栄養摂取 / 労働力不足 / 新型コロナウィルス感染症 / 持ち帰り / デリバリー / 外食 / 内食 / 食品卸売業 / 新型コロナ感染症 / 生鮮食品 / レトルト食品 / 冷凍食品 / 栄養素摂取 / 食品摂取 / 食品摂取の多様性 / 消費 / 応用一般均衡 / 日本食 / 労働力 / 付加価値 / 生産構造 / 総菜 / フードシステム / 健康 / 人口減少 |
研究成果の概要 |
成長が著しい中食産業について、その供給構造を分析し、食品製造業や飲食サービス業の成長に大きな貢献をした一方で、労働集約的であり1人当たりの付加価値が小さいことを確認した。今後、生産年齢人口の減少に伴い、製品や労賃の大幅な価格上昇の可能性がある。また、中食消費と栄養摂取の関係について分析し、主食的中食の頻度上昇が炭水化物摂取に正の影響を及ぼし、おかず的中食の頻度上昇は炭水化物摂取に負の影響を及ぼすことなどを明らかにした。最後に、折から発生した新型コロナウィルス感染症の問題が与えた食料消費パターンへの影響を調査し、飲食店の食事の頻度減少がデリバリーの大幅増加につながったことを明らかにした。
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研究成果の学術的意義や社会的意義 |
中食産業の供給構造、生産性の動向、生産性向上の課題について明らかにするとともに、中食消費が栄養摂取にどのような影響をもたらしているかの分析を試みた。これらは成長が著しいのにも関わらず、これまであまり分析されてこなかったテーマであり、先駆的な貢献であると考えている。 また、新型コロナウィルス感染症に伴う飲食店の営業自粛や外出自粛が食生活に及ぼした影響として内食の増加については多くの文献で明らかにされているが、中食にどのような影響を及ぼしたのかは必ずしも明らかではなかった。本研究では特に、中食を惣菜・弁当の購入、飲食店の持ち帰り、デリバリーサービスの利用の3つに分けてそれぞれへの影響を明らかにした。
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