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ヘム型ペルオキシダーゼに着目したインフルエンザ重症肺炎の治療戦略

研究課題

研究課題/領域番号 17K08792
研究種目

基盤研究(C)

配分区分基金
応募区分一般
研究分野 実験病理学
研究機関帝京大学

研究代表者

鈴木 章一  帝京大学, 公私立大学の部局等, 准教授 (40253695)

研究分担者 菅又 龍一  帝京大学, 公私立大学の部局等, 講師 (70595917)
研究期間 (年度) 2017-04-01 – 2023-03-31
研究課題ステータス 完了 (2022年度)
配分額 *注記
4,680千円 (直接経費: 3,600千円、間接経費: 1,080千円)
2019年度: 1,170千円 (直接経費: 900千円、間接経費: 270千円)
2018年度: 1,560千円 (直接経費: 1,200千円、間接経費: 360千円)
2017年度: 1,950千円 (直接経費: 1,500千円、間接経費: 450千円)
キーワードLPO / MPO / 重症肺炎 / ヒポチオシアン酸 / インフルエンザウイルス / IRF3 / ヘム型ペルオキシダーゼ / オートファジー / メチマゾール / マクロファージ / ラクトペルオキシダーゼ / 抗ウイルス応答 / 酸化ストレス / ペルオキシダーゼ / インターフェロン / 感染症
研究成果の概要

ヘム型ペルオキシダーゼの産物であるヒポチオシアン酸がインフルエンザウイルスなどのRNAウイルス感染に対してどのような影響を及ぼすのか、ほとんど明らかにされていなかった。本研究により、ヒポチオシアン酸はpoly I:C(疑似RNAウイルス)による抗ウイルス応答(アポトーシス誘導及びI型インターフェロンの発現誘導)を強く抑制することを見いだした。さらなる解析により、ヒポチオシアン酸はオートファジーを促進している可能性も見いだした。
これの発見により、ヒポチオシアン酸が肺炎の重症化に関与していることを示唆するとともにヘム型ペルオキシダーゼの阻害剤が重症肺炎の治療に有効であることが示唆された。

研究成果の学術的意義や社会的意義

RNAウイルスによる肺炎の重症化の機構は未だ不明な点が多い。本研究によりヒポチオシアン酸がその重症化の要因になっている可能性が強く示され、このことはRNAウイルスによる重症肺炎の新規治療薬の開発につながることが期待される。また、ここ数年大問題となっている新型コロナウイルスもRNAウイルスであることから、新型コロナウイルス感染による重症化機構にもヒポチオシアン酸が関与している可能性が十分考えられ、本研究成果は新型コロナウイルス感染症の重症化の予防薬や治療薬の開発にも有用であると考えられる。

報告書

(7件)
  • 2022 実績報告書   研究成果報告書 ( PDF )
  • 2021 実施状況報告書
  • 2020 実施状況報告書
  • 2019 実施状況報告書
  • 2018 実施状況報告書
  • 2017 実施状況報告書
  • 研究成果

    (2件)

すべて 2018 その他

すべて 雑誌論文 (1件) (うち査読あり 1件、 オープンアクセス 1件) 備考 (1件)

  • [雑誌論文] Hypothiocyanous Acid Suppresses PolyI:C-Induced Antiviral Responses by Modulating IRF3 Phosphorylation in Human Airway Epithelial Cells2018

    • 著者名/発表者名
      Nguyen Thuy Thu、Suzuki Shoichi、Sugamata Ryuichi、Ito Fuyu、Tran Dat Huu、Yamamoto Tomoko、Kawachi Shoji、Suzuki Kazuo
    • 雑誌名

      The Tohoku Journal of Experimental Medicine

      巻: 245 号: 2 ページ: 131-140

    • DOI

      10.1620/tjem.245.131

    • NAID

      130007412679

    • ISSN
      0040-8727, 1349-3329
    • 関連する報告書
      2018 実施状況報告書
    • 査読あり / オープンアクセス
  • [備考] 帝京大学アジア国際感染症制御研究所 研究・活動

    • URL

      https://www.teikyo-u.ac.jp/affiliate/laboratory/adc_labo/activity

    • 関連する報告書
      2022 実績報告書

URL: 

公開日: 2017-04-28   更新日: 2024-01-30  

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