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明治期に見る「産婆」の名称変更からみた助産観の変遷

研究課題

研究課題/領域番号 17K12358
研究種目

基盤研究(C)

配分区分基金
応募区分一般
研究分野 生涯発達看護学
研究機関神戸市看護大学

研究代表者

高田 昌代  神戸市看護大学, 看護学部, 教授 (50273793)

研究分担者 嶋澤 恭子  神戸市看護大学, 看護学部, 准教授 (90381920)
藤井 ひろみ  神戸市看護大学, 看護学部, 准教授 (50453147)
奥山 葉子  神戸市看護大学, 看護学部, 助教 (00511601)
平田 恭子  神戸市看護大学, 看護学部, 助教 (90727314)
研究期間 (年度) 2017-04-01 – 2020-03-31
研究課題ステータス 完了 (2019年度)
配分額 *注記
4,290千円 (直接経費: 3,300千円、間接経費: 990千円)
2019年度: 1,040千円 (直接経費: 800千円、間接経費: 240千円)
2018年度: 1,690千円 (直接経費: 1,300千円、間接経費: 390千円)
2017年度: 1,560千円 (直接経費: 1,200千円、間接経費: 360千円)
キーワード産婆 / 明治期 / 助産史 / 助産の栞 / 楠田謙蔵 / 緒方正清 / 朱子産婆論 / ドイツ医学 / 産婆學雑誌 / 助産師 / 明治 / 名称 / 助産観
研究成果の概要

明治後期、人々は産婆の経験による技術を認め、知識を高めるための方策が立てられてきた。異常時は医師が対応できず、産婆が対処する事が多くあった。教育も日本独自の内容でなされてきた。この中、産婆という名称は、単なる経験だけで行っている産婆と区別するために新たな知識や技術を持った専門職としての改称が必要であることは産科医や産婆たちの間で話し合われたが、賛否両論があった。しかし、異常分娩は産科医が行うへというルールがある中で、緒方らは知識のない産婆を取り締まるようにした。そのため、産婆は異常分娩を扱わなくなっていき、その時代とともに緒方らが提唱した「助産婦」という名称が使われるようになったと考えられる。

研究成果の学術的意義や社会的意義

明治期に女性で初めての職業として確立した産婆が、昭和には助産婦と改称となった。その背景には、その職業の責務や職業観、社会的背景などが影響している。本研究では、その名称の成り立ちや名称に関して、産科医間だけでなく産婆の間でも議論があったこと、その背景には、産婆の知識や技術、職責を「できる者」ととらえるか「出来ない者」ととらえるかによって、改称されたことが明らかになった。さらに、明治期に日本の医学がこのことは、現在の助産師の役割・責務にも通じ、歴史から学ぶことの意義は高い。

報告書

(4件)
  • 2019 実績報告書   研究成果報告書 ( PDF )
  • 2018 実施状況報告書
  • 2017 実施状況報告書
  • 研究成果

    (4件)

すべて 2020 2019 2018

すべて 雑誌論文 (3件) (うち査読あり 2件、 オープンアクセス 2件) 学会発表 (1件)

  • [雑誌論文] 産婆規則発布後の産婆への尿検査に関する教育と臨床的実践2019

    • 著者名/発表者名
      高田昌代
    • 雑誌名

      神戸市看護大学紀要

      巻: 23 ページ: 1-10

    • NAID

      120006631036

    • 関連する報告書
      2018 実施状況報告書
    • 査読あり / オープンアクセス
  • [雑誌論文] 「産婆學雑誌」にみる櫛田謙蔵の産婆への期待2019

    • 著者名/発表者名
      高田昌代
    • 雑誌名

      女性健康科学研究会誌

      巻: 8 ページ: 12-20

    • 関連する報告書
      2018 実施状況報告書
  • [雑誌論文] 明治34年の『産婆學雑誌』に報告された産後出血の記事から見た産婆の知識と実技2018

    • 著者名/発表者名
      奥山葉子
    • 雑誌名

      神戸市看護大学紀要

      巻: 22 ページ: 25-32

    • 関連する報告書
      2018 実施状況報告書
    • 査読あり / オープンアクセス
  • [学会発表] 明治期にみる「産婆」の名称変更からみた産婆への役割期待 -『産婆學雑誌』・『助産之栞』の事例報告より-2020

    • 著者名/発表者名
      奥山葉子
    • 学会等名
      第61回日本母性衛生学会学術集会
    • 関連する報告書
      2019 実績報告書

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公開日: 2017-04-28   更新日: 2021-02-19  

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