| 研究課題/領域番号 |
17K12390
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| 研究種目 |
基盤研究(C)
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| 配分区分 | 基金 |
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| 応募区分 | 一般 |
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| 研究分野 |
生涯発達看護学
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| 研究機関 | 防衛医科大学校(医学教育部医学科進学課程及び専門課程、動物実験施設、共同利用研究施設、病院並びに防衛 |
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研究代表者 |
西岡 笑子 防衛医科大学校(医学教育部医学科進学課程及び専門課程、動物実験施設、共同利用研究施設、病院並びに防衛, その他, 教授 (70550797)
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| 研究分担者 |
横山 和仁 順天堂大学, 医学部, 客員教授 (00158370)
吉野 相英 防衛医科大学校(医学教育部医学科進学課程及び専門課程、動物実験施設、共同利用研究施設、病院並びに防衛, 精神科学, 教授 (20191629)
古谷 健一 防衛医科大学校(医学教育部医学科進学課程及び専門課程、動物実験施設、共同利用研究施設、病院並びに防衛, 産科婦人科学, 教授 (20538706)
坂本 めぐみ 防衛医科大学校(医学教育部医学科進学課程及び専門課程、動物実験施設、共同利用研究施設、病院並びに防衛, その他, 准教授 (50279577)
松川 岳久 順天堂大学, 医学部, 助教 (60453586)
佐野 信也 防衛医科大学校(医学教育部医学科進学課程及び専門課程、動物実験施設、共同利用研究施設、病院並びに防衛, 進学課程, 准教授 (60531390)
三上 由美子 防衛医科大学校(医学教育部医学科進学課程及び専門課程、動物実験施設、共同利用研究施設、病院並びに防衛, その他, 講師 (60760113)
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| 研究期間 (年度) |
2017-04-01 – 2022-03-31
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| 研究課題ステータス |
完了 (2021年度)
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| 配分額 *注記 |
4,680千円 (直接経費: 3,600千円、間接経費: 1,080千円)
2020年度: 1,040千円 (直接経費: 800千円、間接経費: 240千円)
2019年度: 780千円 (直接経費: 600千円、間接経費: 180千円)
2018年度: 1,170千円 (直接経費: 900千円、間接経費: 270千円)
2017年度: 1,690千円 (直接経費: 1,300千円、間接経費: 390千円)
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| キーワード | 産後うつ / 予防 / 電子母子健康手帳 / 電子母子健康手帳アプリ / 妊産褥婦 / 周産期うつ病 / メンタルヘルス / アプリケーション / プログラム / 周産期うつ / 自殺 / 自殺予防 / スクリーニング |
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| 研究成果の概要 |
本研究の目的は、電子母子健康手帳アプリを用いた産後うつ病予防プログラムを開発、実施し有効性を評価することである。
電子母子健康手帳アプリを登録する妊婦および褥婦に対し、妊娠期から産後5か月まで縦断調査を実施し、既存のアプリによるメンタルヘルスへの影響を評価した（対照群）。その一方で、別の妊婦および褥婦に対し、妊娠期から産後5か月まで、既存のアプリ機能に追加したメッセージの送信、情報提供を行い（介入群）、追加のメッセージ送信による産後うつ病予防プログラムの効果を検討した。介入を行った結果、研究参加者の産後1か月時点での脱落者が多く、追加アプリ使用による産後うつ予防の有効性を示すことはできなかった。
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| 研究成果の学術的意義や社会的意義 |
周産期にある女性は、妊娠による身体的変化や内分泌動態の変化だけでなく、出産後は育児に伴い生活スタイルが劇的に変化する。特に初産婦は未経験の妊娠、出産、育児に対し、インターネット、SNS等の媒体を用い、情報収集を行い不安の軽減を図っている。20～30歳代のスマホ利用率は90％を超えており、妊娠や出産に関するアプリを用いた支援も多く行われるようになってきた。核家族化、少子化が進行している現在、このような媒体が果たす役割は大きいと考える。今回の研究では、追加メッセージによる産後うつ予防の有効性を示すことはできなかったが、作成したメッセージは、今後、広くご活用いただけるよう公表する予定である。
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