研究課題/領域番号 |
17K12400
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研究種目 |
基盤研究(C)
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配分区分 | 基金 |
応募区分 | 一般 |
研究分野 |
高齢看護学
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研究機関 | 熊本大学 (2022) 聖カタリナ大学 (2017-2021) |
研究代表者 |
中村 五月 (形上五月) 熊本大学, 大学院生命科学研究部(保), 准教授 (40549317)
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研究分担者 |
陶山 啓子 愛媛大学, 医学系研究科, 教授 (50214713)
久保田 正和 大阪医科薬科大学, 看護学部, 教授 (80452267)
田中 久美子 愛媛大学, 医学系研究科, 准教授 (00342296)
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研究期間 (年度) |
2017-04-01 – 2024-03-31
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研究課題ステータス |
交付 (2022年度)
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配分額 *注記 |
4,550千円 (直接経費: 3,500千円、間接経費: 1,050千円)
2020年度: 650千円 (直接経費: 500千円、間接経費: 150千円)
2019年度: 1,300千円 (直接経費: 1,000千円、間接経費: 300千円)
2018年度: 1,040千円 (直接経費: 800千円、間接経費: 240千円)
2017年度: 1,560千円 (直接経費: 1,200千円、間接経費: 360千円)
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キーワード | 排尿誘導プログラム / 高齢者 / 排尿のコントロール感 / 機能性尿失禁 / 排尿誘導 / 高齢者施設 / 排尿アセスメント / 尿意 / 認知症高齢者 / 排尿誘導法 / 施設入所高齢者 |
研究実績の概要 |
包括的排尿アセスメントに基づく排尿誘導プログラムの開発では、施設特性を考慮する必要があるため、リハビリテーション機能を有する高齢者施設における看護・介護職が実践している包括的排尿アセスメントの特徴について分析を行った。対象施設は全国の地域包括ケア病床を有する病院、回復期リハビリテーション病院、介護老人保健施設で、対象者は職種経験年数が5年以上の常勤看護職・介護職738名とし、調査内容は、対象者の属性、排尿誘導実施時の包括的排尿アセスメント項目とした。包括的排尿アセスメント8因子を分析に用い、対象施設3群と包括的アセスメントとの関係について、1元配置分散分析を行い,TukeyおよびGames-Howell法による多重比較を行った。その結果、包括的排尿アセスメント得点は、回復期リハがすべての項目において最も得点が高かった。高齢者施設3群間と包括的排尿アセスメントとの関係では、7項目において有意差を認めた(p<0.05)。『排尿ケアのゴールの明確化と計画・評価のチームでの話し合い』他2項目では地域包括ケアと老健に有意差を認め、『高齢者や家族、多職種での退院・退所後の在宅での排尿ケアの検討』『高齢者の排尿パターンと通常の日課を考慮した排尿スケジュールの検討』他3項目では、すべての項目において回復期リハが老健よりも有意に得点が高かった(p<0.05)。『尿失禁や排尿拒否があった場合の高齢者の意思確認に基づく原因の検討』他1項目では、地域包括ケアよりも回復期リハの方が有意に高得点であった(p<0.05)。高齢者施設3群間における包括的排尿アセスメントでは施設によって強みがあり、多職種とどのように連携しながら弱みを強化するかが課題であることが明らかになった。排尿誘導プログラム開発においては、対象施設ごと特性をふまえた修正が必要である。
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現在までの達成度 (区分) |
現在までの達成度 (区分)
4: 遅れている
理由
新型コロナウィルス感染症の感染拡大の影響により、高齢者施設での介入研究の実施が困難であり、進捗状況は遅れている。高齢者施設では職員以外の面会数や面会時間も制限が続いており、研究計画を予定通りに実施することが非常に困難な状況にある。感染拡大状況が緩和された場合の研究協力に関しては内諾を得ていたが、今後のことは高齢者やスタッフへの負担も考慮して慎重に実施を検討する必要がある。本排尿誘導プログラムの実行可能性を検討するため、施設特性の分析を追加した。
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今後の研究の推進方策 |
本排尿誘導プログラムは、排尿ケア実践家による評価をもとに修正を重ね、高齢者施設での実践可能なプログラムに修正することができている。今後は、プログラムの効果検証を行えるよう、新型コロナウィルスの感染拡大状況と政府の動向などを確認しながら、実施のタイミングを検討したい。同じように、介入研究の実施が困難な研究者らがどのような対策をとっているのか情報収集も行い、対象者の安全を確保しながら研究を遂行するための方略を検討することを継続する。
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