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日本人女性競技者におけるエナジーアベラビリティーの簡易評価法とカットオフ値の検討

研究課題

研究課題/領域番号 17K13209
研究種目

若手研究(B)

配分区分基金
研究分野 応用健康科学
研究機関鈴鹿工業高等専門学校

研究代表者

村松 愛梨奈  鈴鹿工業高等専門学校, その他部局等, 講師 (60757996)

研究期間 (年度) 2017-04-01 – 2022-03-31
研究課題ステータス 交付 (2020年度)
配分額 *注記
4,030千円 (直接経費: 3,100千円、間接経費: 930千円)
2019年度: 780千円 (直接経費: 600千円、間接経費: 180千円)
2018年度: 1,040千円 (直接経費: 800千円、間接経費: 240千円)
2017年度: 2,210千円 (直接経費: 1,700千円、間接経費: 510千円)
キーワードエナジーアベラビリティー / 女性アスリート
研究実績の概要

本研究の目的は、スポーツ現場で利用可能なエナジーアベラビリティー(EA)の簡易評価法の開発および日本人女性アスリートの三主徴予防のためのEAのカットオフ値を検討することである。
諸外国ではEAの実測値による低EAの評価だけでなく、アンケート手法による低EAのリスクレベルの評価も行われており、本手法は実測よりも遥かに簡易的で、スポーツ現場への普及も含めて有益な手法である。そのため、三主徴の予防に用いる指標はEAのカットオフ値だけに限定せず、スクリーニングに適したアンケート手法によるリスク評価も視野に入れる必要性がある。そこで、令和2年度は大学運動部に所属する日本人女性アスリート25名を対象に、アンケート手法を用いた低EAのリスクレベルの評価を行うとともに、EA値に影響を及ぼす可能性がある指標として、体格指標および運動量の評価も併せて実施した。その結果、リスクレベルの評価得点と運動量および体格指標の間には有意な関連性があることが確認されたが、評価得点と実際のEA値との関係性は検討できていないため、今後アンケート手法を用いたリスク評価の有効性については詳細に検討を行う必要がある。
また、EAのカットオフ値を検討するために、日本人アスリートの実態調査も並行して実施している。対象者はジュニア競技者10名(男子3名、女子7名)であり、身体活動レベルは平均的なスポーツ選手と同程度の値を示した。結果として、対象者の半数は十分なEAが確保できていない現状が示され、その要因としてはエネルギー摂取量や体重あたりの三大栄養素摂取量、特に炭水化物の摂取量が少ないことが影響している可能性が考えらえれた。

現在までの達成度 (区分)
現在までの達成度 (区分)

4: 遅れている

理由

令和元年度末および令和2年度の実験については、新型コロナウイルス感染症の影響により、実験自体が延期や中止となることが多かった。そのため、実験や調査はスポーツが再開後、可能な範囲で少人数を対象として実施した。また、文献研究については並行して実施した。
諸外国においてもスポーツ現場におけるエナジーアベラビリティー(EA)の評価の難しさが問題視されており、代替となる指標やアンケート手法による低EAのリスク評価に関わる研究も多く報告されていたことから、令和2年度はEAの実測値の調査だけでなく、アンケート手法によるリスク評価について大学女性アスリートを対象に調査を行った。

今後の研究の推進方策

令和3年度については実験を中心に進めていく予定ではあるが、新型コロナウイルス感染症の状況の変化を見据えて、実験だけでなく、文献研究と合わせて、諸外国で有効とされている簡易的な手法、特に接触の伴わないアンケート手法を中心に低EAのリスク程度の調査を実施したいと考える。その上で、改めて実際のEA測定値と低EAのリスクレベルの調査結果との関係性を検討し、手法の有効性についても明らかにすることを目指す。なお、新型コロナウイルスの感染状況を踏まえて、実験については少人数かつ感染リスクの低い調査法に限定して実施する予定である。

報告書

(4件)
  • 2020 実施状況報告書
  • 2019 実施状況報告書
  • 2018 実施状況報告書
  • 2017 実施状況報告書

研究成果

(1件)

すべて 2021

すべて 雑誌論文 (1件) (うち査読あり 1件)

  • [雑誌論文] ジュニア競泳選手におけるエネルギー不足の現状と不足要因の検討2021

    • 著者名/発表者名
      村松 愛梨奈 , 中根 一恵 , 寺本 圭輔
    • 雑誌名

      愛知教育大学保健体育講座研究紀要

      巻: 45 ページ: 37-44

    • NAID

      120007031553

    • 関連する報告書
      2020 実施状況報告書
    • 査読あり

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公開日: 2017-04-28   更新日: 2021-12-27  

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