| 研究課題/領域番号 |
17K13514
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| 研究種目 |
若手研究(B)
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| 配分区分 | 基金 |
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| 研究分野 |
外国語教育
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| 研究機関 | 中京大学 (2020-2022)
金沢学院大学 (2017-2019) |
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研究代表者 |
大滝 宏一 中京大学, 国際学部, 准教授 (50616042)
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| 研究期間 (年度) |
2017-04-01 – 2023-03-31
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| 研究課題ステータス |
完了 (2022年度)
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| 配分額 *注記 |
1,820千円 (直接経費: 1,400千円、間接経費: 420千円)
2019年度: 650千円 (直接経費: 500千円、間接経費: 150千円)
2018年度: 650千円 (直接経費: 500千円、間接経費: 150千円)
2017年度: 520千円 (直接経費: 400千円、間接経費: 120千円)
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| キーワード | 明示的指導 / メタ言語能力 / 否定証拠 / Be動詞の過剰生成 / 主語/話題卓越性 / 主語脱落 / 目的語脱落 / 直接受身・間接受身 / 英語教育 / 主語卓越性 / 第二言語習得理論 |
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| 研究成果の概要 |
本研究課題では，明示的な指導がなければ習得することが難しいと考えられる文法項目（主語卓越性，目的語省略，間接受身の過剰生成，be動詞の過剰生成の4つの文法項目）を取り上げ，明示的指導とメタ言語能力との関係を検証した。実験では，明示的指導群と暗示的指導群において，指導の前後で達成度に差が生じるのかを検証した。その結果，どの文法項目に関しても明示的指導の効果が観察された。一方で，メタ言語能力と明示的指導の効果との間には相関は観察されなかった。この結果は，明示的指導の効果を示す一方で，メタ言語能力が明示的指導の効果にどの程度影響を与えるかに関してはさらなる検証が必要であることを示唆している。
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| 研究成果の学術的意義や社会的意義 |
本研究では，通常明示的指導を通して学習者に与えられると考えられる「否定証拠」がないと獲得が困難であると考えられる文法項目に焦点を当て，学習者が当該文法知識を獲得するためには，肯定証拠を与え続けるといった暗示的指導は指導効果が低く，明示的指導の方が効果的であることを明らかにした。この成果は，文法事項を明示的に教えることを軽視する現在の英語教育が誤った方向に進んでおり，修正の必要があることを示唆するものである。
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