| 研究課題/領域番号 |
17K13761
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| 研究種目 |
若手研究(B)
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| 配分区分 | 基金 |
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| 研究分野 |
金融・ファイナンス
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| 研究機関 | 横浜国立大学 |
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研究代表者 |
鈴木 雅貴 横浜国立大学, 大学院国際社会科学研究院, 准教授 (30625984)
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| 研究期間 (年度) |
2017-04-01 – 2020-03-31
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| 研究課題ステータス |
完了 (2019年度)
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| 配分額 *注記 |
3,640千円 (直接経費: 2,800千円、間接経費: 840千円)
2019年度: 1,300千円 (直接経費: 1,000千円、間接経費: 300千円)
2018年度: 1,300千円 (直接経費: 1,000千円、間接経費: 300千円)
2017年度: 1,040千円 (直接経費: 800千円、間接経費: 240千円)
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| キーワード | 株式バブル / 曖昧性 / バブル / 株式 / 金融 / ファイナンス |
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| 研究成果の概要 |
本研究では、特定の経済モデルを仮定することなく、市場データから株式バブルを定量化することに成功した。また、定量的な手法を通じて①本研究で算出された株式ファンダメンタルズ指標が株価のanchorとして機能すること、②当該指標と株価との乖離が、将来の株価を予測すること、および③緩和的な金融環境と投資家の楽観的な期待形成が株式バブル生成に関与していること、を解明した。これらの結果は、関連研究分野への学術的波及が期待されるだけでなく、現実にバブルへの対処法を議論する際にも大いに役立つものと思われる。
以上の結果を取りまとめた論文が、査読を通じて学術雑誌『現代ファイナンス』Vol41に掲載された。
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| 研究成果の学術的意義や社会的意義 |
本研究では、特定の経済モデルを仮定することなく、市場データから直接株式バブルを定量化することに成功した。これによって、既存研究では恣意性の強かった株式バブルの生成過程を、極力客観的な手続きを通じて明らかにすることが可能となった。本研究の結果は、資産価格理論、マクロ経済政策ならびに市場制度設計といった研究分野への学術的波及が期待されるだけでなく、現実にバブルへの対処法を議論する際にも大いに役立つものと思われる。
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