| 研究課題/領域番号 |
17K13777
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| 研究種目 |
若手研究(B)
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| 配分区分 | 基金 |
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| 研究分野 |
経営学
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| 研究機関 | 東京大学 |
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研究代表者 |
大木 清弘 東京大学, 大学院経済学研究科(経済学部), 准教授 (20611073)
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| 研究期間 (年度) |
2017-04-01 – 2023-03-31
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| 研究課題ステータス |
完了 (2022年度)
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| 配分額 *注記 |
3,380千円 (直接経費: 2,600千円、間接経費: 780千円)
2019年度: 1,430千円 (直接経費: 1,100千円、間接経費: 330千円)
2018年度: 780千円 (直接経費: 600千円、間接経費: 180千円)
2017年度: 1,170千円 (直接経費: 900千円、間接経費: 270千円)
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| キーワード | 多国籍企業 / 海外子会社 / 拠点間競争 / 拠点内協調 / 自律性 / 意思決定の権限 / 現地調達 / COVID-19 / 日本企業 / 拠点間協調 / パフォーマンス / 国際経営 / 競争 / 協調 / 意思決定権限 |
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| 研究成果の概要 |
本研究は海外子会社間の競争と協調が必ずしも海外子会社のパフォーマンスにつながらないことを明らかにした。まず、海外子会社間の競争が有効となる条件は「買収した海外子会社」「現地の経営層と現地従業員が競争を意識すること」だった。一方海外子会社間の協調は、他拠点のパフォーマンスを向上させる可能性が示唆された。また、両者の同時追及はパフォーマンスを向上させる効果は見られなかった。
また、本社、駐在員、現地従業員の誰が意思決定の権限を持つかが、海外製造子会社のパフォーマンスと相関することを明らかにした。さらに現地企業からの現地調達が海外子会社のパフォーマンスを向上させることを明らかにした。
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| 研究成果の学術的意義や社会的意義 |
本研究の学術的意義は、海外子会社の拠点間競争と協調について、パフォーマンスとの関係が直線的ではなく、何らかの条件変数によって左右されることを明らかにしたことである。また、海外子会社のパフォーマンスに影響を与える要因として、意思決定の権限を誰に与えるかや、現地調達の在り方に言及をしたことは、国際経営で議論されるlocalizationの議論に示唆を与えている。
一方、本研究の社会的意義は、本社からは見えにくい海外子会社の実態に迫り、そのパフォーマンス向上に必要な事項を定性・定量から検討したことである。本研究は、ただ海外子会社を競わせても意味はないことなど、実務的に有用な示唆を提供している。
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