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ブランド・スイッチ要因とロイヤルティ要因の包括的研究

研究課題

研究課題/領域番号 17K13807
研究種目

若手研究(B)

配分区分基金
研究分野 商学
研究機関専修大学

研究代表者

八島 明朗  専修大学, 商学部, 准教授 (30583223)

研究期間 (年度) 2017-04-01 – 2023-03-31
研究課題ステータス 完了 (2022年度)
配分額 *注記
4,030千円 (直接経費: 3,100千円、間接経費: 930千円)
2019年度: 1,430千円 (直接経費: 1,100千円、間接経費: 330千円)
2018年度: 1,430千円 (直接経費: 1,100千円、間接経費: 330千円)
2017年度: 1,170千円 (直接経費: 900千円、間接経費: 270千円)
キーワードブランドスイッチ / ロイヤルティ / サービスバンドル / 家庭向け電気サービス / プロモーション / 電力自由化 / 顧客満足 / バンドル / スイッチングコスト / エネルギー市場
研究成果の概要

本研究では家庭向け電気サービスを対象として消費者のブランド選択の要因を検証および構造の特定を目的としている。様々な角度から研究を進め以下の3つの成果を得た。
第一にバンドル型ブランドスイッチにおいて、契約中ブランド、スイッチ候補のブランドともに満足度の影響がある程度あることが明らかになった。第二にバンドル型ブランドスイッチにおけるサービス類似性の研究を行い、類似性がブランドスイッチに影響している点一方で影響が見られない類似性があることも明らかになった。第三にロイヤルティモデルの枠組みを拡張したモデルを構築して検証を行った。その結果、過去のモデルに懐疑的な新しいモデルを構築することができた。

研究成果の学術的意義や社会的意義

本研究はサブスクリプションに代表される継続的な契約を結ぶサービスにおけるブランドスイッチを研究したものである。この分野においてはどちらかというと囲い込み、契約継続に対する関心が学術・実務ともに関心が高い。その中でブランドスイッチにフォーカスを置いた上でブランドスイッチの要因について明らかにしたことは学術的にも社会的にも意義があったと考えられる。

報告書

(7件)
  • 2022 実績報告書   研究成果報告書 ( PDF )
  • 2021 実施状況報告書
  • 2020 実施状況報告書
  • 2019 実施状況報告書
  • 2018 実施状況報告書
  • 2017 実施状況報告書
  • 研究成果

    (5件)

すべて 2021 2020 2019 2018

すべて 雑誌論文 (2件) (うちオープンアクセス 1件) 学会発表 (1件) 図書 (2件)

  • [雑誌論文] 契約中ブランドと乗り換え候補ブランドに対する態度を考慮したブランドスイッチ要因の検証2021

    • 著者名/発表者名
      八島明朗
    • 雑誌名

      商学論集

      巻: 113 ページ: 117-129

    • NAID

      120007170234

    • 関連する報告書
      2021 実施状況報告書
  • [雑誌論文] 家庭向け電力小売り市場におけるブランドスイッチ要因の検証 ~ロイヤルティモデルによる検証~2019

    • 著者名/発表者名
      八島明朗
    • 雑誌名

      専修大学商学研究所報

      巻: 5 ページ: 1-19

    • 関連する報告書
      2018 実施状況報告書
    • オープンアクセス
  • [学会発表] ブランドスイッチにおけるサービスバンドリングの影響2018

    • 著者名/発表者名
      八島明朗
    • 学会等名
      日本消費者行動研究学会
    • 関連する報告書
      2018 実施状況報告書
  • [図書] 海岸林維持システムの構築2020

    • 著者名/発表者名
      岡田穣編著 八島明朗 岩尾詠一郎 大崎恒次 小酒井正和著
    • 総ページ数
      212
    • 出版者
      白桃書房
    • ISBN
      9784561963059
    • 関連する報告書
      2019 実施状況報告書
  • [図書] 消費者行動の実証研究(第4章「顧客との継続的な関係とその構築」担当)2018

    • 著者名/発表者名
      八島明朗(守口剛他編著)
    • 総ページ数
      224
    • 出版者
      中央経済社
    • ISBN
      9784502282614
    • 関連する報告書
      2018 実施状況報告書

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公開日: 2017-04-28   更新日: 2024-01-30  

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