| 研究課題/領域番号 |
17K14385
|
|---|
| 研究種目 |
若手研究(B)
|
| 配分区分 | 基金 |
|---|
| 研究分野 |
固体地球惑星物理学
|
|---|
| 研究機関 | 国立研究開発法人防災科学技術研究所 |
|---|
研究代表者 |
澤崎 郁 国立研究開発法人防災科学技術研究所, 地震津波火山ネットワークセンター, 特別研究員 (30707170)
|
|---|
| 研究期間 (年度) |
2017-04-01 – 2022-03-31
|
| 研究課題ステータス |
完了 (2021年度)
|
| 配分額 *注記 |
4,160千円 (直接経費: 3,200千円、間接経費: 960千円)
2020年度: 910千円 (直接経費: 700千円、間接経費: 210千円)
2019年度: 910千円 (直接経費: 700千円、間接経費: 210千円)
2018年度: 910千円 (直接経費: 700千円、間接経費: 210千円)
2017年度: 1,430千円 (直接経費: 1,100千円、間接経費: 330千円)
|
|---|
| キーワード | 極値統計解析 / 連続地震計記録 / 区間最大振幅 / 最大振幅超過確率 / 余震 / 連続地震波形記録 / 準リアルタイム / 最大振幅 / 余震活動 / 非定常Frechet分布 / 予測 / Frechet分布 / 超過確率 / 極値統計理論 / 最大地震動の予測 / 地震発生数の予測 / 余震活動予測 / 高周波エネルギー輻射量 / 自然現象観測・予測 / 自然災害 / 地震 |
|---|
| 研究成果の概要 |
大地震の直後には地震計記録上で多くの余震による地震波が重なり合い、地震の検出が困難となるため、地震の震源、発生時刻、規模を記載する地震カタログに多くの欠測が生じる。そのため、大地震直後は地震カタログを用いた余震活動の統計的予測が著しく困難となり、余震活動の見通しを迅速かつ正確に予測することが困難となる。本研究では、稀な事象の発生確率を扱う「極値統計学」を地震計記録に適用することで、地震観測地点における任意の期間内での任意の値以上の揺れが生じる確率を、大地震発生から数時間以内で提供できることを、理論・観測の両面から明らかにした。
|
| 研究成果の学術的意義や社会的意義 |
大地震後の地震活動の推移予測は、被災者にとって最も重大な関心事の一つである。大地震直後から得られる揺れの予測情報を適切に利用することで、復旧活動の効率化や避難生活の質の向上を図ることができると考えられる。本研究では、地震カタログではなく地震計による揺れの記録そのものに極値統計解析を施すことで、大地震発生後数時間以内（従来法では1週間を要した）に科学的根拠に基づく揺れの予測情報を提供できることを明らかにした。
|
