かかりつけ医の健康影響とメカニズムに関する研究：ビッグデータと質的データの統合

• 研究課題/領域番号: 17K15846
• 研究種目: 若手研究(B)
• 配分区分: 基金
• 研究分野: 衛生学・公衆衛生学
• 研究機関: 東北大学
• 研究代表者: 杉山 賢明 東北大学, 歯学研究科, 助教 (90793729)
• 研究期間 (年度): 2017-04-01 – 2019-03-31
• 研究課題ステータス: 完了 (2018年度)
• 配分額: 1,950千円 (直接経費: 1,500千円、間接経費: 450千円); 2018年度: 650千円 (直接経費: 500千円、間接経費: 150千円); 2017年度: 1,300千円 (直接経費: 1,000千円、間接経費: 300千円)
• キーワード: 高齢者保健 / 疫学研究 / かかりつけ医 / プライマリ・ケア / 健康の社会的決定要因 / 地域医療 / 総合診療 / 健康の社会決定要因 / 社会経済的状況 / 医療・福祉 / 公衆衛生

研究成果の概要

本研究では２つの調査研究を実施した。1)宮城県登米市住民質問票調査：登米市に居住する20-64歳男女約4万2千人の中からランダム抽出した住民5,000人に、かかりつけ医に関する質問票を郵送配布した。その結果、かかりつけ医がある者は約7割であった。3割の者が産婦人科医・小児科医が不足していると回答した。2)日本老年学的評価研究2010年・2016年データ分析：両年とも、有効回答の得られた65歳以上男女約2万人のうち、かかりつけ医のある者は約8割であった。多変量解析の結果、両年とも70歳以上、治療歴あり、社会参加ありの者で、2016年では世帯年収500万円以上の者で有意にかかりつけ医を持っていた。

研究成果の学術的意義や社会的意義

欧米各国とは対照的に、かかりつけ医制度が存在しない我が国だからこそ、かかりつけ医を持つ一般住民の割合、社会経済的な要因、ニーズについて知ることができた。本研究では大規模住民調査を分析したことによって、より妥当性の高い結果を導くことができ、学術的意義が高い。また、20－64代の一般住民のかかりつけ医に対するニーズは、この世代におけるかかりつけ医の役割や地域医療のあり方について検討する判断材料となる。
本研究は、かかりつけ医の有無に世帯収入間の格差が存在することを示した。これにより、かかりつけ医に関する国の奨励や、健康格差の縮小を目指す健康日本２１（第二次）に資するエビデンスを提供できた。