| 研究課題/領域番号 |
17K15851
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| 研究種目 |
若手研究(B)
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| 配分区分 | 基金 |
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| 研究分野 |
衛生学・公衆衛生学
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| 研究機関 | 大阪大学 |
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研究代表者 |
馬場 幸子 大阪大学, 医学系研究科, 助教 (90532987)
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| 研究期間 (年度) |
2017-04-01 – 2021-03-31
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| 研究課題ステータス |
完了 (2020年度)
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| 配分額 *注記 |
4,030千円 (直接経費: 3,100千円、間接経費: 930千円)
2019年度: 1,430千円 (直接経費: 1,100千円、間接経費: 330千円)
2018年度: 1,690千円 (直接経費: 1,300千円、間接経費: 390千円)
2017年度: 910千円 (直接経費: 700千円、間接経費: 210千円)
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| キーワード | 労働時間 / 長時間労働 / 養育行動 / 体罰 / 健康行動 / 喫煙 / 社会経済要因 / 家族構成 / Employment Status / Occupational Status / Maternity leave / Parental leave / Smoking / Women, Working / Maternal Behavior / Health Behavior / Punishment / Spanking / Corporal punishment / 母親の就労 / 母子保健 |
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| 研究成果の概要 |
労働時間と喫煙の関連について日英それぞれの大規模疫学研究データを用い、乳児を持つ母を対象として解析を行った。英国のほうが喫煙率が高かった。日英双方で就労時間が長いほど喫煙する傾向を示したものの、英国においては統計学的有意差を認めなかった。労働時間・就労形態・家族構成と、３歳半時点での体罰の使用について、日本の大規模疫学研究データを用い、３歳半の児をもつ家庭（父母）を対象として解析を行った。３歳半児への体罰使用割合は、主フや、不安定な職業（パートタイム、自営業、内職）、ひとり親世帯、兄弟がいる家庭で高く、三世代世帯では低かった。
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| 研究成果の学術的意義や社会的意義 |
日英比較では、乳児をもつ母親において労働時間と喫煙の関連について同様の傾向を認めることが明らかになり、共通した予防戦略を検討することが可能と考えられた。日本においては、2020年に子どもへの体罰を禁止する法律が施行された。体罰使用の要因が明らかになったことで、体罰予防の重要な公衆衛生戦略の一助となる可能性が示唆された。
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