| 研究課題/領域番号 |
17K15857
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| 研究種目 |
若手研究(B)
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| 配分区分 | 基金 |
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| 研究分野 |
衛生学・公衆衛生学
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| 研究機関 | 国立研究開発法人国立精神・神経医療研究センター (2021)
東邦大学 (2017-2020) |
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研究代表者 |
大庭 真梨 国立研究開発法人国立精神・神経医療研究センター, 病院 臨床研究・教育研修部門, 室長 (10574361)
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| 研究期間 (年度) |
2017-04-01 – 2022-03-31
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| 研究課題ステータス |
完了 (2021年度)
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| 配分額 *注記 |
4,030千円 (直接経費: 3,100千円、間接経費: 930千円)
2019年度: 910千円 (直接経費: 700千円、間接経費: 210千円)
2018年度: 1,430千円 (直接経費: 1,100千円、間接経費: 330千円)
2017年度: 1,690千円 (直接経費: 1,300千円、間接経費: 390千円)
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| キーワード | 母子保健 / 経時データ / 妊娠中体重増加 / 妊娠中体重増加量 / 低出生体重 / 妊婦体重増加 / 因果モデル / 出生児体重 / causal inference / 妊娠 / 体重 / 出生児 / 経時測定データ |
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| 研究成果の概要 |
妊娠中の体重増加が不十分であることは、児の出生体重が小さくなることの危険因子として知られているが、妊娠中のいつの体重が児の出生体重と関連するかの情報は乏しかった。本研究では、日本人妊娠女性を対象とした前向きコホート研究BOSHI studyにおいて、妊娠期間中の体重増加量の推移と児の出生体重の関係の定量化を行った。妊娠期間を3期に分け、周辺構造モデルを用いて各時期の体重増加量と児の出生体重の関連を推定した。妊娠中期および妊娠後期の体重増加不足が出生体重と負の関係を示した。早産やその他の周産期合併症はBOSHI studyで発生件数が少なく、関連性の検討は困難であった。
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| 研究成果の学術的意義や社会的意義 |
妊娠中体重増加量と児の出生体重の正の関係は、既知のエビデンスや20221年に公表された「妊婦の体重増加指導の目安」の根拠と相違ないものであった。さらに、出産直前だけでなく妊娠中期においても、その時期の体重増加不足が児の出生体重の低下と関連することが示された。妊娠前やせまたは標準体型の妊婦にとって、妊娠中期から過度な体重増加制限を推奨しない根拠の一助となると考えられた。
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