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高精度超音波検査による脳微細損傷の診断確率

研究課題

研究課題/領域番号 17K16314
研究種目

若手研究(B)

配分区分基金
研究分野 胎児・新生児医学
研究機関久留米大学

研究代表者

七種 護  久留米大学, 医学部, 助教 (60750833)

研究期間 (年度) 2017-04-01 – 2021-03-31
研究課題ステータス 完了 (2020年度)
配分額 *注記
4,160千円 (直接経費: 3,200千円、間接経費: 960千円)
2019年度: 780千円 (直接経費: 600千円、間接経費: 180千円)
2018年度: 650千円 (直接経費: 500千円、間接経費: 150千円)
2017年度: 2,730千円 (直接経費: 2,100千円、間接経費: 630千円)
キーワード頭部超音波検査 / 頭部MRI検査 / 脳微細構造 / 新生児 / MRI / 超音波検査 / 脳・神経
研究成果の概要

ハイリスク新生児の生存率向上とは対照的に遠隔期には高率に高次脳機能障害を発症することが知られている。これには周産期及び新生児期の様々な因子が関係していることが予想される。頭部超音波検査で生理的・病的発育を経時的に観察することができれば、遠隔期の高次脳機能障害に直結する受傷起点や治療環境を同定することができると考えた。胎児脳において34週前後で消退する一過性の構造であるサブプレートゾーンなどの微細構造の経時的変化を頭部超音波検査で記録。頭部超音波検査画像と退院前の頭部MRI検査画像、臨床上の様々な因子などを比較検討することで受傷起点や神経学的予後に直結する微細構造変化を同定する。

研究成果の学術的意義や社会的意義

神経学的発達予後を予測するために頭部MRI検査を行うが、検査室への移動や20分から30分の安静が必要であり頻回に行うことはできない。頭部超音波検査はベッドサイドで繰り返し行うことができ、継時的に頭部超音波検査を行うことで微細脳病変の発症時期や発症と関連した管理・臨床イベント・環境が特定できれば、高次脳機能障害につながる可能性のある脳微細損傷を予防することが可能となり、様々な治療介入の効果を短期間で評価し実用化することができる。

報告書

(5件)
  • 2020 実績報告書   研究成果報告書 ( PDF )
  • 2019 実施状況報告書
  • 2018 実施状況報告書
  • 2017 実施状況報告書
  • 研究成果

    (2件)

すべて 2021 2018

すべて 雑誌論文 (2件) (うち国際共著 1件、 査読あり 2件、 オープンアクセス 2件)

  • [雑誌論文] Revisions of clinical protocols using the Plan Do Check Act cycle improved outcomes of extremely preterm infants at 2?years2021

    • 著者名/発表者名
      Saikusa Mamoru、Kinoshita Masahiro、Tsuda Kennosuke、Hisano Tadashi、Okada Junichiro、Iwata Sachiko、Fujino Hiroshi、Maeno Yasuki、Yamashita Yushiro、Iwata Osuke
    • 雑誌名

      Acta Paediatrica

      巻: in press 号: 7 ページ: 1-10

    • DOI

      10.1111/apa.15840

    • 関連する報告書
      2020 実績報告書
    • 査読あり / オープンアクセス / 国際共著
  • [雑誌論文] Estimation of elevated intracranial pressure in infants with hydrocephalus by using transcranial Doppler velocimetry with fontanel compression2018

    • 著者名/発表者名
      TeikoYoshizuka, Masahiro Knoshita, Sachiko Iwata, Kennosuke Tsuda, Takenori Kato, Mamoru Saikusa, Ryota Shindou, Naoko Hara, Eimei Harada, Sachio Takasima, Nobuyuki Takeshige, Shinji Saitoh, Yushiro Yamashita,Osuke Iwata
    • 雑誌名

      SCIENTIFIC REPORTS

      巻: 07 August ページ: 1-9

    • 関連する報告書
      2018 実施状況報告書
    • 査読あり / オープンアクセス

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公開日: 2017-04-28   更新日: 2022-01-27  

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