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ストレス性高カテコラミン血症が術後遷延痛を引き起こすメカニズムの解明

研究課題

研究課題/領域番号 17K16746
研究種目

若手研究(B)

配分区分基金
研究分野 麻酔科学
研究機関京都府立医科大学

研究代表者

山崎 正記  京都府立医科大学, 医学(系)研究科(研究院), 助教 (20771520)

研究期間 (年度) 2017-04-01 – 2021-03-31
研究課題ステータス 完了 (2020年度)
配分額 *注記
4,030千円 (直接経費: 3,100千円、間接経費: 930千円)
2019年度: 1,300千円 (直接経費: 1,000千円、間接経費: 300千円)
2018年度: 1,300千円 (直接経費: 1,000千円、間接経費: 300千円)
2017年度: 1,430千円 (直接経費: 1,100千円、間接経費: 330千円)
キーワード高カテコラミン血症 / ストレス / 痛覚過敏 / 疼痛
研究成果の概要

カテコラミン分解酵素COMT阻害剤を腹腔内投与し、カテコラミン濃度が上昇していることを確認した。行動解析の結果、高カテコラミン血症モデルでは痛覚過敏が発現することを確認した。beta2アドレナリン受容体は後根神経節の小型神経細胞に発現し、高カテコラミン血症モデルでは発現が上昇した。beta2アドレナリン受容体拮抗薬は高カテコラミン血症による痛覚過敏に対し明らかな影響を生じなかった。受容体シグナル制御に関与するGRK2は高カテコラミン血症モデルにおいて増加する傾向を示したが、統計学的に有意な変化は認めなかった。

研究成果の学術的意義や社会的意義

慢性ストレスは放置すると慢性痛を引き起こしやすく、ストレス誘引性の慢性痛は原因が明らかでなく難治性である。持続的な高カテコラミン血症は慢性ストレス疾患によく観察される症状の一つである。本研究において、高カテコラミン血症が痛覚閾値に影響をあたえ痛覚過敏を誘発することが示された結果、ストレス誘引性慢性痛の治療法に新しい視点を提供することができた。今後、高カテコラミン血症が痛覚過敏を引き起こす分子メカニズムの解明を行う予定である。

報告書

(5件)
  • 2020 実績報告書   研究成果報告書 ( PDF )
  • 2019 実施状況報告書
  • 2018 実施状況報告書
  • 2017 実施状況報告書
  • 研究成果

    (2件)

すべて 2019 2018

すべて 雑誌論文 (2件) (うち査読あり 2件、 オープンアクセス 2件)

  • [雑誌論文] Reduction of the rocuronium-induced withdrawal reflex by MR13A10A, a generic rocuronium with a novel solution: A randomized, controlled study2019

    • 著者名/発表者名
      Shimizu Masaru、Amaya Fumimasa、Kinoshita Mao、Yamasaki Masaki、Yokota Isao、Sawa Teiji
    • 雑誌名

      PLOS ONE

      巻: 14 号: 10 ページ: 0223947-0223947

    • DOI

      10.1371/journal.pone.0223947

    • 関連する報告書
      2019 実施状況報告書
    • 査読あり / オープンアクセス
  • [雑誌論文] Classification of acute pain trajectory after breast cancer surgery identifies patients at risk for persistent pain: a prospective observational study2018

    • 著者名/発表者名
      Okamoto Akiko、Yamasaki Masaki、Yokota Isao、Mori Maiko、Matsuda Megumi、Yamaguchi Yosuke、Yamakita Shunsuke、Ueno Hiroshi、Sawa Teiji、Taguchi Tetsuya、Hosokawa Toyoshi、Amaya Fumimasa
    • 雑誌名

      Journal of Pain Research

      巻: Volume 11 ページ: 2197-2206

    • DOI

      10.2147/jpr.s171680

    • 関連する報告書
      2018 実施状況報告書
    • 査読あり / オープンアクセス

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公開日: 2017-04-28   更新日: 2022-01-27  

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