| 研究課題/領域番号 |
17K17159
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| 研究種目 |
若手研究(B)
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| 配分区分 | 基金 |
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| 研究分野 |
補綴・理工系歯学
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| 研究機関 | 東京医科歯科大学 |
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研究代表者 |
駒ヶ嶺 友梨子 東京医科歯科大学, 大学院医歯学総合研究科, 助教 (50613692)
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| 研究期間 (年度) |
2017-04-01 – 2020-03-31
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| 研究課題ステータス |
完了 (2019年度)
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| 配分額 *注記 |
3,380千円 (直接経費: 2,600千円、間接経費: 780千円)
2019年度: 910千円 (直接経費: 700千円、間接経費: 210千円)
2018年度: 1,040千円 (直接経費: 800千円、間接経費: 240千円)
2017年度: 1,430千円 (直接経費: 1,100千円、間接経費: 330千円)
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| キーワード | 費用対効果 / 費用対効果分析 / マルコフモデル / 費用効果分析 / モンテカルロ法 / 確率的感度分析 |
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| 研究成果の概要 |
無歯顎患者に対して，全部床義歯，１本インプラント支持可撤式義歯（1-IOD），２本インプラント支持可撤式義歯（2-IOD）により欠損補綴を行った場合の装着後15年間の費用対効果分析を行ったところ，Willingness to payの閾値が2,524円以下の時はCDの費用対効果が一番高く，2,525円以上8,361円以下の間である時は1IODの費用対効果が一番高く，8,362円以上の時は2IODの費用対効果が一番高かった．本研究結果は過去の文献を参考に算出しており，今後はメタアナリシスの実施も含めて，より多くのデータから移行確率や治療効果指標を求めることが必要である．
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| 研究成果の学術的意義や社会的意義 |
日本における医療政策では医療経済評価は頻繁に活用されていなかったが，2016年4月以降，費用対効果評価が試行的に導入されることとなった．医療経済評価は医療費の削減や，患者の利益の向上，医療分野の研究開発の促進につながり，歯科医療分野でも同様であると思われる．補綴歯科分野においても高度かつ高額な治療方法が増加しているため，費用対効果分析を行うことで，限られた資源の中でより効率的に患者利益を得られる治療方法を探索することが可能となる．今回の研究によって無歯顎者の費用対効果の高い治療法が明らかになることは，医療費の削減だけでなく，費用対効果分析の歯科医療分野における実用性が明らかになる．
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