研究課題/領域番号 |
17K17464
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研究種目 |
若手研究(B)
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配分区分 | 基金 |
研究分野 |
生涯発達看護学
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研究機関 | 東京大学 |
研究代表者 |
キタ 幸子 東京大学, 大学院医学系研究科(医学部), 助教 (70757046)
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研究期間 (年度) |
2017-04-01 – 2021-03-31
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研究課題ステータス |
完了 (2020年度)
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配分額 *注記 |
4,030千円 (直接経費: 3,100千円、間接経費: 930千円)
2019年度: 1,430千円 (直接経費: 1,100千円、間接経費: 330千円)
2018年度: 1,430千円 (直接経費: 1,100千円、間接経費: 330千円)
2017年度: 1,170千円 (直接経費: 900千円、間接経費: 270千円)
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キーワード | パートナーからの暴力(IPV) / メンタルヘルス / 育児 / トラウマケア / 妊娠期 / 教育プログラム / パートナーからの暴力(IPV) / 介入研究 / パートナーからの暴力 |
研究成果の概要 |
本研究ではパートナーからの暴力(IPV)被害妊婦に向けた心理・育児支援に焦点を当てた効果的なケアプログラムを確立することを目標に、IPV被害女性の心身・社会的な回復を促すナラティブインタビューの効果、社会的困難妊婦へ支援外来の効果を検証した。結果、ナラティブインタビューは内的スティグマ、首尾一貫性等の心理・社会的回復に一定の効果が認められ、支援外来は妊娠期から産後1か月、妊娠期から産後3か月の産後鬱症状の得点の変化量に有意に関連していた。更に、周産期医療者に向けたアクティブラーニング手法を用いた教育プログラムを開発、効果を検証した結果、IPV対応に関する知識と心理的バリアに効果が認められた。
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研究成果の学術的意義や社会的意義 |
本研究ではIPV被害女性の心理面、育児の改善に働きかけるナラティブインタビュー、周産期現場での支援外来の効果を検証した。その結果、両プログラム共に、IPV被害妊婦の心身・社会的な回復に効果的である可能性が示唆された。このことは、IPV被害妊婦への介入方法の確立と臨床導入の重要な一助となったと考える。更に、本研究では、周産期周産期医療者へのIPV対応に関する教育プログラムを開発し、その教育プログラムが及ぼす知識や心理的バリアへの効果を確認した。本知見は、周産期現場におけるIPV被害妊婦への適切な知識と支援の普及に貢献できると考える。
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