| 研究課題/領域番号 |
17K18206
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| 研究種目 |
若手研究(B)
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| 配分区分 | 基金 |
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| 研究分野 |
教育学
子ども学(子ども環境学)
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| 研究機関 | 四天王寺大学 (2022)
帝京科学大学 (2017-2021) |
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研究代表者 |
鳥越 ゆい子 四天王寺大学, 教育学部, 准教授 (60550267)
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| 研究期間 (年度) |
2017-04-01 – 2023-03-31
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| 研究課題ステータス |
完了 (2022年度)
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| 配分額 *注記 |
2,990千円 (直接経費: 2,300千円、間接経費: 690千円)
2019年度: 650千円 (直接経費: 500千円、間接経費: 150千円)
2018年度: 1,690千円 (直接経費: 1,300千円、間接経費: 390千円)
2017年度: 650千円 (直接経費: 500千円、間接経費: 150千円)
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| キーワード | 希望 / 学級内の相互作用 / 相互行為 / 教育学 |
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| 研究成果の概要 |
本研究の目的は、子どもの将来への希望を損なわずに育てる学校の教育方法について、特に評価行動に着目し明らかにすることである。
まず、どのようなことが将来への希望の有無に影響を与えているのか確認し、家庭の経済状況や、狭義の「学力」の影響はあまりなく、家庭内の人間関係や、「決断力・意志力」といったいわゆる「非認知能力」の獲得が関連していることを明らかにした。また、希望を育てる方法として、自分の考えを表明し、自分で学習内容や学習環境を決めることが日常化されている環境では、教師・子ども同士の間で、互いの考えを認めることが習慣化しており、そのことが子どもの主体的学習にもつながっている事を示した。
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| 研究成果の学術的意義や社会的意義 |
2000年頃より日本社会における「格差」の存在が注目され、「希望格差社会」とも指摘された。また、「我が国と諸外国の若者の意識に関する調査」（2013・2018年、内閣府）では、他国に比べて、日本の若者の「将来への希望」が低いことが明らかにされた。こうした状況に対し、教育方策として何ができるが、何をすべきかを考えた研究である。
その結果、一般に言われるような家庭の経済状況や狭義の学力の影響が小さいこと、一方で、家庭内の人間関係や非認知能力の関連が指摘できた。どんな家庭や子どもにも、学校教育や家庭教育の支援によって改善・育成が可能な視点を提起できたことは、本研究の最大の意義と考える。
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