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「むらおさめ」アーカイブのための方法と標準化について

研究課題

研究課題/領域番号 17K18280
研究種目

若手研究(B)

配分区分基金
研究分野 文化財科学・博物館学
図書館情報学・人文社会情報学
研究機関奈良大学

研究代表者

藤本 悠  奈良大学, 文学部, 准教授 (50609534)

研究期間 (年度) 2017-04-01 – 2020-03-31
研究課題ステータス 完了 (2019年度)
配分額 *注記
3,640千円 (直接経費: 2,800千円、間接経費: 840千円)
2019年度: 1,690千円 (直接経費: 1,300千円、間接経費: 390千円)
2018年度: 1,040千円 (直接経費: 800千円、間接経費: 240千円)
2017年度: 910千円 (直接経費: 700千円、間接経費: 210千円)
キーワードむらおさめ / 集落アーカイブ / Iso 19100 シリーズ / デジタル・アーカイブ / ISO19100シリーズ / 地域創生 / 人口問題 / ディジタルアーカイブズ / 文化資源 / 地域研究 / 国際標準 / 地理情報システム
研究成果の概要

現在、日本では多くの小集落が消滅の危機に瀕している。日本の里山・里海を中心とした伝統的な生活の営みを「集落アーカイブ」として後世に残すことは極めて重要な課題であり、早急に対応するべき課題でもある。しかしながら、集落アーカイブを構築するための実践的な議論は十分には検討されておらず、技術的な課題に加えて、コスト的な問題など、様々な問題を整理する必要があった。そこで、本研究では迅速かつ低コストで様々な情報を記録するための方法の確立を目指し、「集落アーカイブ」に関わる理論的および技術的な観点からの基礎的研究を展開するとともに、集落アーカイブを構築するためのシステムの開発を行った。

研究成果の学術的意義や社会的意義

これまでのデジタル・アーカイブ研究では主として高品質・高精細を追求する傾向にあり、その対象も重要とみなされる文化財などに焦点を当てられることが多かった。一方、本研究では主として個人所有のアルバム写真など、質よりも量が問題となる資料を対象とすることで、低コストなデジタル・アーカイブの手法の確立を目指した点は大きな特色であるといえる。また、本研究事業を通して、国際標準ISO 19100に関する研究や、曖昧な時間属性を扱う方法を開発した点は学術的にも大きな意味があると言える。そうした学術的意義に加えて、地方創生の課題とデジタル・アーカイブとを結びつけた点は社会的にも重要な意義があるといえる。

報告書

(4件)
  • 2019 実績報告書   研究成果報告書 ( PDF )
  • 2018 実施状況報告書
  • 2017 実施状況報告書
  • 研究成果

    (5件)

すべて 2019 2017

すべて 雑誌論文 (2件) (うち査読あり 1件) 学会発表 (3件)

  • [雑誌論文] 時間概念の整理と関数を用いた曖昧な時間属性の実装方法の検討2017

    • 著者名/発表者名
      藤本悠
    • 雑誌名

      地理情報システム学会講演論文集

      巻: 26

    • 関連する報告書
      2017 実施状況報告書
  • [雑誌論文] 地方小集落の「集落アーカイブ」の課題と 実践的取り組みについて2017

    • 著者名/発表者名
      藤本悠
    • 雑誌名

      じんもんこん2017論文集

      巻: 2017 ページ: 7-14

    • NAID

      170000176223

    • 関連する報告書
      2017 実施状況報告書
    • 査読あり
  • [学会発表] 地理情報標準における「応用スキーマのた めの規則」の位置づけと準拠について2019

    • 著者名/発表者名
      藤本 悠
    • 学会等名
      地理情報システム学会
    • 関連する報告書
      2019 実績報告書
  • [学会発表] 時間概念の整理と関数を用いた曖昧な時間属性の実装方法の検討2017

    • 著者名/発表者名
      第26回学術研究発表大会(2017年)
    • 学会等名
      第26回学術研究発表大会(2017年)
    • 関連する報告書
      2017 実施状況報告書
  • [学会発表] 地方小集落の「集落アーカイブ」の課題と 実践的取り組みについて2017

    • 著者名/発表者名
      第26回学術研究発表大会(2017年)
    • 学会等名
      じんもんこん2017
    • 関連する報告書
      2017 実施状況報告書

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公開日: 2017-04-28   更新日: 2021-02-19  

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