研究課題/領域番号 |
17K18948
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研究種目 |
挑戦的研究(萌芽)
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配分区分 | 基金 |
研究分野 |
社会システム工学、安全工学、防災工学およびその関連分野
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研究機関 | 東京大学 |
研究代表者 |
山田 知朗 東京大学, 地震研究所, 助教 (40323654)
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研究期間 (年度) |
2017-06-30 – 2023-03-31
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研究課題ステータス |
完了 (2022年度)
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配分額 *注記 |
6,240千円 (直接経費: 4,800千円、間接経費: 1,440千円)
2019年度: 2,470千円 (直接経費: 1,900千円、間接経費: 570千円)
2018年度: 1,690千円 (直接経費: 1,300千円、間接経費: 390千円)
2017年度: 2,080千円 (直接経費: 1,600千円、間接経費: 480千円)
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キーワード | 水中音波 / 海中観測 / 海底観測 / 海中発破 / 海底地震記録 / 水中音波記録 / 音響センシング / 海底ケーブル / 機動観測 / 制御震源 / 日本海溝 / 受信強度 / 海中測定 / 地震津波 |
研究成果の概要 |
海中発破などの水中音波および海底地震記録を利用し、信号受信強度と信号到来方向を調査した。海中音波アレイは、太平洋を横断する長距離にわたって信号を受信することができることが確認された。3次元伝搬シミュレーションとの比較から、経路上の比高の高まりによる伝達損失と、回折効果により信号強度低下と走時遅れが説明できることが明らかになった。また、環太平洋の縁辺域や、海洋島での反射波が多数存在する。海底地震記録は、受信強度は位置関係で大きく異なり、特に設置水深により大きな差がある。地震計3成分を利用した単点での到来方向推定では、通常地震の解析では利用しない高周波域を利用が効果的である。
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研究成果の学術的意義や社会的意義 |
水中音波観測の有効な場所を示すと同時に、機動海底地震観測時に併用できる音波観測システムを開発した。また、本研究で利用した水中音波観測データは、包括的核実験条約機関準備委員会が、国際監視制度(IMS)の一つとして、海中における核実験監視のために整備を行い、取得されたものである。整備が進められて以降、公になっている海中での核実験は存在しないが、本研究では既知の海中発破データを用いることで、実データに基づく水中音波観測点の検知能力を示した。
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