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難分解性溶存態有機物の消失経路-泡による粒子化-

研究課題

研究課題/領域番号 17K20040
研究種目

挑戦的研究(萌芽)

配分区分基金
研究分野 環境解析評価およびその関連分野
研究機関筑波大学

研究代表者

和田 茂樹  筑波大学, 生命環境系, 助教 (60512720)

研究分担者 佐藤 雄飛  公益財団法人環境科学技術研究所, 環境影響研究部, 研究員 (50708120)
研究期間 (年度) 2017-06-30 – 2023-03-31
研究課題ステータス 完了 (2022年度)
配分額 *注記
6,370千円 (直接経費: 4,900千円、間接経費: 1,470千円)
2019年度: 910千円 (直接経費: 700千円、間接経費: 210千円)
2018年度: 2,990千円 (直接経費: 2,300千円、間接経費: 690千円)
2017年度: 2,470千円 (直接経費: 1,900千円、間接経費: 570千円)
キーワード泡 / 溶存態有機物 / 凝集 / 難分解性 / 放射性炭素年代 / 脂肪酸組成 / 放射性炭素同位体年代 / 易分解性 / 脂肪酸 / 放射性炭素同位体 / 粒子化 / 難分解性溶存態有機物 / 年代測定 / 放射性炭素年代測定
研究成果の概要

本研究では、海水中の溶存態有機物(DOM)の行方の一つとして、泡による粒子化を検証する。特に、分解に数千年を要する難分解性DOMが粒子化するのかを、有機物の組成や放射性炭素年代から評価することとした。
複数の海域の海水をろ過してろ液を純空気で曝気したところ、DOMからの粒子化を確認することに成功した。さらに、泡によって粒子化した有機物を野外で採取し、その放射性炭素同位体を測定したところ、有機物はほぼ現世のものであることがしめされた。これは、植物プランクトンの生産物など、現世の有機物を多く含む懸濁態有機物(POM)画分と、凝集体の有機物の組成(脂肪酸組成)がほぼ一致していたことと矛盾がない。

研究成果の学術的意義や社会的意義

予想された結果(難分解性DOMの粒子化)とは異なる結果が得られたものの、易分解性有機物が泡によって選択的に粒子化されることが明らかとなり、植物プランクトンを由来とする有機物が短時間の間に粒子化するプロセスの存在が示された。有機物の凝集は、海中における粒子の生成過程として重要である一方、凝集過程は多くが未解明である。特に研究例がほとんど無い、泡が介在する有機物粒子の動態が明らかになったことは、荒天時など特に泡が生じやすい条件が炭素循環に及ぼす影響を解明する上で重要な情報となりうる。

報告書

(7件)
  • 2022 実績報告書   研究成果報告書 ( PDF )
  • 2021 実施状況報告書
  • 2020 実施状況報告書
  • 2019 実施状況報告書
  • 2018 実施状況報告書
  • 2017 実施状況報告書
  • 研究成果

    (3件)

すべて 2023 2020 2018

すべて 雑誌論文 (1件) (うち査読あり 1件、 オープンアクセス 1件) 学会発表 (2件) (うち国際学会 1件)

  • [雑誌論文] Strength of Humic Acid Aggregates: Effects of Divalent Cations and Solution pH2020

    • 著者名/発表者名
      Shigeki Wada, Yuko Omori, Saki Yamashita, Yasuhito Hayashi, Takeo Hama, Yasuhisa Adachi
    • 雑誌名

      Journal of Oceanography

      巻: 印刷中 号: 4 ページ: 317-326

    • DOI

      10.1007/s10872-019-00538-1

    • 関連する報告書
      2020 実施状況報告書 2019 実施状況報告書
    • 査読あり / オープンアクセス
  • [学会発表] Selective aggregation with bubbles on sea surface2023

    • 著者名/発表者名
      Shigeki Wada, Yuhi Satoh
    • 学会等名
      ISBEC 2023
    • 関連する報告書
      2022 実績報告書
    • 国際学会
  • [学会発表] プランクトン群集の変化と泡による溶存態有機物の粒子化の関係2018

    • 著者名/発表者名
      和田茂樹
    • 学会等名
      海洋生物学研究会シンポジウム
    • 関連する報告書
      2017 実施状況報告書

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公開日: 2017-07-21   更新日: 2024-01-30  

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