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終止コドンを欠失したmRNAの特異的分解に関与するヒト遺伝子群の網羅的検索と解析

研究課題

研究課題/領域番号 18790080
研究種目

若手研究(B)

配分区分補助金
研究分野 生物系薬学
研究機関独立行政法人産業技術総合研究所

研究代表者

秋光 信佳  産業技術総合研究所, 生物機能工学研究部門, 研究員 (40294962)

研究期間 (年度) 2006 – 2007
研究課題ステータス 完了 (2007年度)
配分額 *注記
3,500千円 (直接経費: 3,500千円)
2007年度: 1,100千円 (直接経費: 1,100千円)
2006年度: 2,400千円 (直接経費: 2,400千円)
キーワード翻訳 / RNA
研究概要

終止コドンを欠失した異常なメッセンジャーRNA(mRNA)であるノンストップmRNAの哺乳動物細胞における細胞内運命について調べた。その結果,ノンストップmRNAの翻訳が強く抑制されていることを見出した。さらに,翻訳反応のいずれの段階でノンストップmRNAの翻訳反応が阻害されているかを解析した結果,翻訳開始反応は起きているが,翻訳開始反応後にノンストップmRNAの翻訳が抑制されていることを見出した。次に,ノンストップmRNAの翻訳の伸長反応が阻害されているか否かについてin vitro run-off assay系で調べた結果,翻訳伸長反応の阻害が検出され,伸長反応の阻害が翻訳抑制の原因であると分かった。さらに,ノンストップmRNAのポリA尾部にリボソームが停滞していることを見出した。この結果は,ポリAでのリボソームの停滞が翻訳抑制の引き金となっていることを示唆している。以上の結果から,ノンストップmRNAの3'側ポリ(A)中でのリボソームの停止が翻訳停止の引き金となり,未同定のフィードバック機構で上流のリボソームの脱離が促進されているというモデルを提唱した。
さらに,翻訳抑制のメカニズムを詳細に調べた。その結果,ポリAを翻訳してリジンアミノ酸が連続して翻訳産生されるとリボソーム上の翻訳が強く抑制されることを見出した。この翻訳抑制は,アルギニンでも起きたことから,リジンやアルギニンといった塩基性アミノ酸が連続すると翻訳が抑制される機構を細胞が有していることが分かった。

報告書

(2件)
  • 2007 実績報告書
  • 2006 実績報告書
  • 研究成果

    (4件)

すべて 2008 2007 2006

すべて 雑誌論文 (3件) (うち査読あり 2件) 産業財産権 (1件)

  • [雑誌論文] Messenger RNA surveillance systems monitoring proper transation termination2008

    • 著者名/発表者名
      Akimitsu N.
    • 雑誌名

      J.Biochem. 143

      ページ: 1-8

    • 関連する報告書
      2007 実績報告書
    • 査読あり
  • [雑誌論文] Translation of nonSTOPmRNA is repressed post-initiation in mammalian cells2007

    • 著者名/発表者名
      Akimitsu N, Tanaka J. Pelletier J.
    • 雑誌名

      EMBOJ 26

      ページ: 2327-2338

    • 関連する報告書
      2007 実績報告書
    • 査読あり
  • [雑誌論文] Transcription elongation factor S-II is required for definitive hematopoiesis.2006

    • 著者名/発表者名
      Ito T, Arimitsu N, Takeuchi M, Kawamura N, Nagata M, Saso K, Akimitsu N, Hamamoto H, Natori S, Miyajima A, Sekimizu K
    • 雑誌名

      Mol. Cell. Biol. 26

      ページ: 3194-3194

    • 関連する報告書
      2006 実績報告書
  • [産業財産権] ヘリカーゼ活性の測定方法2006

    • 発明者名
      秋光信佳, 野田尚宏, 谷英典, 常田聡
    • 権利者名
      産業技術総合研究所
    • 産業財産権番号
      2006-285671
    • 出願年月日
      2006
    • 関連する報告書
      2006 実績報告書

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公開日: 2006-04-01   更新日: 2016-04-21  

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