| 研究課題/領域番号 |
18H01076
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| 研究種目 |
基盤研究(B)
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| 配分区分 | 補助金 |
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| 応募区分 | 一般 |
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| 審査区分 |
小区分09080:科学教育関連
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| 研究機関 | 国立教育政策研究所 |
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研究代表者 |
猿田 祐嗣 国立教育政策研究所, その他部局等, 客員研究員 (70178820)
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| 研究分担者 |
松原 憲治 国立教育政策研究所, 教育課程研究センター基礎研究部, 総括研究官 (10549372)
中山 迅 宮崎大学, 大学院教育学研究科, 教授 (90237470)
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| 研究期間 (年度) |
2018-04-01 – 2021-03-31
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| 研究課題ステータス |
完了 (2021年度)
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| 配分額 *注記 |
10,660千円 (直接経費: 8,200千円、間接経費: 2,460千円)
2020年度: 5,330千円 (直接経費: 4,100千円、間接経費: 1,230千円)
2019年度: 2,600千円 (直接経費: 2,000千円、間接経費: 600千円)
2018年度: 2,730千円 (直接経費: 2,100千円、間接経費: 630千円)
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| キーワード | 理科 / 論述能力 / 経年変化 / ＴＩＭＳＳ / 経年比較 / TIMSS |
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| 研究成果の概要 |
TIMSSにおける小・中学生の解答の文章について，過去6回の調査のテキスト・データベースに基づいて，論述能力と関連が深いアーギュメント・スキル等の新たな分析の観点から検討・再分析を行った。特に，TIMSS2011とTIMSS2015との共通問題の回答における論述で用いられたアーギュメント構成要素の分析を行い，「証拠」と「理由付け」の用い方が十分ではないことが明らかとなった。
また，回答の採点基準を厳しくした場合と緩くした場合の結果を比較し，基準を厳しくすると「主張」と「証拠」の得点が低くなる一方で，「理由付け」の得点が上がる場合があることが確認された。
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| 研究成果の学術的意義や社会的意義 |
文部科学省は，TIMSS，PISAや「教育課程実施状況調査」の結果を受けて，新旧の学習指導要領において，自らの考えで答えを導き出す論述力や表現力の向上を目指している。そこで本研究では，TIMSSの一連の調査で明らかとなったわが国の児童・生徒の論述形式問題の正答率が，さらにTIMSS2015以降どのような推移をたどったかを明らかにすることを目的とした。このことは，学習指導要領が目指す論理的思考力や自分の意見・考え方を説明する科学的表現力がどの程度身についているかを確かめるためにも重要である。
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