研究課題/領域番号 |
18H03362
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研究種目 |
基盤研究(B)
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配分区分 | 補助金 |
応募区分 | 一般 |
審査区分 |
小区分63010:環境動態解析関連
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研究機関 | 大阪府立大学 |
研究代表者 |
植山 雅仁 大阪府立大学, 生命環境科学研究科, 准教授 (60508373)
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研究分担者 |
高橋 けんし 京都大学, 生存圏研究所, 准教授 (10303596)
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研究期間 (年度) |
2018-04-01 – 2021-03-31
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研究課題ステータス |
完了 (2020年度)
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配分額 *注記 |
18,200千円 (直接経費: 14,000千円、間接経費: 4,200千円)
2020年度: 1,170千円 (直接経費: 900千円、間接経費: 270千円)
2019年度: 1,170千円 (直接経費: 900千円、間接経費: 270千円)
2018年度: 15,860千円 (直接経費: 12,200千円、間接経費: 3,660千円)
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キーワード | メタンフラックス / 一酸化炭素フラックス / 温室効果気体 / 渦相関法 / 都市 / 連続観測 / 移動観測 / COフラックス |
研究成果の概要 |
大阪府堺市中心部の高度に都市化された区域と大阪府立大学校内の郊外地域を対象として、渦相関法によりCH4フラックスを連続測定した。CH4濃度を移動観測できる車載観測システムを開発し、CH4濃度の空間分布からCH4排出の点源の有無を評価した。その結果、都市域はCH4の大きな排出源となっており、下水処理場などの大きな点源や下水管、ガス管のリークによると思われる点源が排出に寄与している可能性が示された。計測された年間排出量は、堺市による排出インベントリーで想定される値の2倍以上であり、都市域にはこれまで想定されていなかったCH4の大きなミッシング・ソースがあることが明らかになった。
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研究成果の学術的意義や社会的意義 |
都市域のCH4フラックスを直接的に測定した例は、世界的に見ても数例の報告しかない。3年にわたるデータを蓄積させ、都市内の点源から考えられていたよりも大きなCH4排出が生じていることを明らかにできた点が、本研究の学術的な意義である。行政による排出インベントリーが実際のCH4排出量を過小評価している可能性を示せた点は、温室効果ガス削減を社会目的に掲げる日本において社会的意義がある。
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