| 研究課題/領域番号 |
18K01552
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| 研究種目 |
基盤研究(C)
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| 配分区分 | 基金 |
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| 応募区分 | 一般 |
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| 審査区分 |
小区分07030:経済統計関連
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| 研究機関 | 同志社大学 (2022)
龍谷大学 (2018-2021) |
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研究代表者 |
溝渕 英之 同志社大学, 商学部, 准教授 (10516793)
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| 研究期間 (年度) |
2018-04-01 – 2023-03-31
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| 研究課題ステータス |
完了 (2022年度)
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| 配分額 *注記 |
3,510千円 (直接経費: 2,700千円、間接経費: 810千円)
2020年度: 1,040千円 (直接経費: 800千円、間接経費: 240千円)
2019年度: 1,040千円 (直接経費: 800千円、間接経費: 240千円)
2018年度: 1,430千円 (直接経費: 1,100千円、間接経費: 330千円)
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| キーワード | 推移性 / 最良指数 / フレキシブル関数型 / Dutot指数 / Jevons指数 / Lowe指数 / generalized Young指数 / Bennet指標 / 短期生産可能フロンティア / 偏要素生産性 / homotheticity / Hicks neutrality / α returns to scale / 消費者物価指数 / フィッシャー指 数 / トルンクヴィスト指数 |
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| 研究成果の概要 |
本研究では「公理的アプローチ」と「経済学的アプローチ」とにもとづき、推移性を満たす物価指数・数量指数について検討した。最初に、推移性が問題にならないような生産技術や技術進歩の条件について検討し、そのような条件がどれだけ一般的なのかについて明らかにする。次に、推移性を満たす指数として生産性分析において近年用いられている4つの指数について、それらの公理上の問題点、経済学上の問題点を、それぞれ例を挙げて説明した。そして最後に、推移性を満たす経済学的にも正当化可能な指標を考案し、そこから推移性を満たす指数を導いた。
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| 研究成果の学術的意義や社会的意義 |
本研究で考案した推移性を満たす指数を用いることで、期間（日次・週次・月次・年次）の異なる比較の間で、整合性が保たれることとなる。つまり、日次の積み上げで間接的に週次の比較をするのと、直接的に週次の比較をするのとで、同じ値に到達できるようになる利点がある。高頻度のデータが利用可能になっている現在、そのような整合性を保った計測の必要性が高まっており、多くの利用者の便益になると考える。またその一方で、推移性を満たす指数がすべて望ましいわけではなく、本研究で取り上げた4指数は、極めて問題が多いものであると、警鐘を鳴らすことができたと考える。
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