| 研究課題/領域番号 |
18K01786
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| 研究種目 |
基盤研究(C)
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| 配分区分 | 基金 |
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| 応募区分 | 一般 |
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| 審査区分 |
小区分07080:経営学関連
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| 研究機関 | 明治大学 (2022-2023)
東北大学 (2018-2021) |
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研究代表者 |
石塚 史樹 明治大学, 経営学部, 専任教授 (40412548)
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| 研究期間 (年度) |
2018-04-01 – 2024-03-31
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| 研究課題ステータス |
完了 (2023年度)
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| 配分額 *注記 |
3,900千円 (直接経費: 3,000千円、間接経費: 900千円)
2020年度: 1,040千円 (直接経費: 800千円、間接経費: 240千円)
2019年度: 1,430千円 (直接経費: 1,100千円、間接経費: 330千円)
2018年度: 1,430千円 (直接経費: 1,100千円、間接経費: 330千円)
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| キーワード | 人的資源管理 / 労使関係 / 共同決定 / 金融危機 / 事業再構築 / 世界金融危機 / 中小企業 / マネージャー / 人事秩序 / 役職評価 / グローバリゼーション / ハイブリッド組織 / 雇用システム / 企業統治 / 人事労務管理 / 組織能力 / 多国籍企業 / 資本主義の多様性 / 企業合併 / 経営史 |
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| 研究成果の概要 |
研究期間のうち2020年3月～2022年内までは、コロナ禍によりドイツにおける現地調査が中断されることになった。この期間においてはコロナ以前に収集したデータに基づく研究成果の発表に注力した。同時に、外部機関と協力しつつ、中小企業を視界に入れた研究計画の再検討を行い、コロナ明けの現地調査を待つことになった。満を持して調査が再開された2023年春からは、これまでの事例研究に加えて大変両解析のためのデータセットを積極的に収集する現地調査を再開した。2024年2月に事業再構築下での共同決定を介在した労働条件の調整にかかわる調査を実施したのを最後に研究期間が終了することになった。
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| 研究成果の学術的意義や社会的意義 |
本研究の最大の学術的意義は、常に現地でのフィールドワークを通じて得られる「現場に埋め込まれた情報」を積極的に見出し、この分析に基づいて現代ドイツ企業において進展しつつある人的資源管理および労使関係上の変化を、できるだけ多くの代表事例を踏まえつつ、極めて現実的に描き出し、この成果を提示することで、社会に根拠なく広がっているステレオタイプ的なドイツ企業の理解を変革してきたことにある。加えて、分析手法も歴史的な視点をよく踏まえた定性的な事例研究に加え、多変量解析も応用した定量的根拠を示す研究手法を組み合わせることで、より多面的かつ説得力のある、多面的かる複眼的な実証研究の効力と効用を示してきた。
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