| 研究課題/領域番号 |
18K01810
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| 研究種目 |
基盤研究(C)
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| 配分区分 | 基金 |
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| 応募区分 | 一般 |
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| 審査区分 |
小区分07080:経営学関連
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| 研究機関 | 明治大学 |
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研究代表者 |
萩原 統宏 明治大学, 商学部, 専任教授 (40314348)
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| 研究分担者 |
山下 洋史 明治大学, 商学部, 専任教授 (00239980)
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| 研究期間 (年度) |
2018-04-01 – 2021-03-31
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| 研究課題ステータス |
完了 (2020年度)
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| 配分額 *注記 |
4,420千円 (直接経費: 3,400千円、間接経費: 1,020千円)
2020年度: 1,560千円 (直接経費: 1,200千円、間接経費: 360千円)
2019年度: 1,300千円 (直接経費: 1,000千円、間接経費: 300千円)
2018年度: 1,560千円 (直接経費: 1,200千円、間接経費: 360千円)
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| キーワード | ダイバーシティ / 企業業績 / 労務管理 / 経営延暦 / 経営戦略 / 企業評価 / 企業価値 / 株式価値評価 / 人事労務 / ダイバーシティ経営 / 企業財務 |
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| 研究成果の概要 |
本研究は、業績とダイバーシティ促進政策の因果関係について前提を置かず、お互いに循環的に影響を及ぼし合うことを想定し、ダイバーシティ促進によって業績に及ぼす効果を確認する。その際、労働力不足を緩和する効果しての「量的効果」とダイバーシティ自体が及ぼす影響としての「質的効果」を分離して、職級別に確認を試み、確認された事実群に基づいて、経営戦略に関する有益な示唆を試みる。その結果、ダイバーシティ促進と収益との正の相互作用を妨げる要因として低い有給取得率・長い残業時間を確認したが、このことは、労働時間短縮の施策を平行して行うことがダイバーシティ促進政策を継続的にする上で有効であることを示唆している。
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| 研究成果の学術的意義や社会的意義 |
先行研究は、ダイバーシティから企業業績への影響に注目していたが、ダイバーシティ促進の可能性・困難性について考慮した研究は筆者の知る限り、国内に於いては存在しない。本稿は、業績によるダイバーシティへの影響とダイバーシティによる業績への影響の双方を確認し、それらの相互作用の可能性を想定する点に特色を持つ。企業のダイバーシティ促進により収益が改善し、改善した収益がダイバーシティを促進することによって、ダイバーシティと業績との間に好ましい相互作用について事実確認を試みる。これによって、ダイバーシティ促進は一過性の現象では無く、企業価値向上に貢献する経営政策として評価することができる。
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