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従業員エンゲージメント度数向上に寄与する人的資源管理の理論的・実証的研究

研究課題

研究課題/領域番号 18K01859
研究種目

基盤研究(C)

配分区分基金
応募区分一般
審査区分 小区分07080:経営学関連
研究機関名城大学

研究代表者

橋場 俊展  名城大学, 経営学部, 教授 (10364275)

研究期間 (年度) 2018-04-01 – 2022-03-31
研究課題ステータス 完了 (2021年度)
配分額 *注記
4,420千円 (直接経費: 3,400千円、間接経費: 1,020千円)
2020年度: 1,300千円 (直接経費: 1,000千円、間接経費: 300千円)
2019年度: 1,430千円 (直接経費: 1,100千円、間接経費: 330千円)
2018年度: 1,690千円 (直接経費: 1,300千円、間接経費: 390千円)
キーワード従業員エンゲージメント / ワーク・エンゲージメント / HRM / 仕事の要求度-資源モデル(JD-Rモデル) / 従業員の発言機会 / エンゲージメントの暗黒面 / 持続可能なエンゲージメント / 仕事の要求度-資源モデル / 心理的安全性 / 単元主義的準拠枠 / 多元主義的準拠枠 / 発言機会 / 組織的エンゲージメント / 非組合型従業員代表 / 人材定着 / エンゲージメント / 金銭的報酬 / 非金銭的報酬 / トータル・リワード / 人的資源管理
研究成果の概要

本研究は、あらゆる調査から低調であると指摘されている日本企業の従業員エンゲージメント度数の向上に資するマネジメント像について人的資源管理を主眼を置きながら考察することを目的としている。具体的な研究成果としては、国内外の先行研究を分析を通じて、従業員エンゲージメントに関する日米欧の研究動向や日本におけるエンゲージメントの実態を把握し、聞き取り調査で得られた知見を援用しながら、仕事の資源拡充を中心としたHRMの整備を進め、持続可能なエンゲージメント構築を図っていくことが日本にふさわしい従業員エンゲージメント向上策であろうとの見解を示すことができた。

研究成果の学術的意義や社会的意義

「組織に貢献しようという従業員の自発的な態度・意欲・姿勢そして行動」を意味する従業員エンゲージメントの向上は、企業とそこで働く従業員の双方にとって望ましいものとされ、日本でも産官学を挙げてその実現を目指している。そうした中、あえて従業員エンゲージメントを批判的に捉える(主に英国学界の)少数意見に着目しそれらを踏まえたうえで本研究が提言する日本型従業員エンゲージメントモデル(従業員を尊重する先進的人的資源管理、従業員への手厚いサポートなど)は、「働き方改革」の途上にある日本の職場の実態に即したものであると考える。

報告書

(5件)
  • 2021 実績報告書   研究成果報告書 ( PDF )
  • 2020 実施状況報告書
  • 2019 実施状況報告書
  • 2018 実施状況報告書
  • 研究成果

    (4件)

すべて 2022 2021

すべて 雑誌論文 (2件) (うちオープンアクセス 2件) 学会発表 (1件) 図書 (1件)

  • [雑誌論文] 我が国の従業員エンゲージメントに関する一試論―批判的見解を含む示唆的所論を手がかりに―2022

    • 著者名/発表者名
      橋場俊展
    • 雑誌名

      名城論叢

      巻: 第22巻第4号 ページ: 111-135

    • 関連する報告書
      2021 実績報告書
    • オープンアクセス
  • [雑誌論文] 非組合型従業員代表制度の再検討―1990年代以降の議論を中心として2021

    • 著者名/発表者名
      橋場俊展
    • 雑誌名

      『商学論纂』(中央大学)

      巻: 62 ページ: 249-288

    • 関連する報告書
      2020 実施状況報告書
    • オープンアクセス
  • [学会発表] アメリカの労使関係は片翼なのか?―Electromation事件後の従業員関与/発言機会の動向2022

    • 著者名/発表者名
      橋場俊展
    • 学会等名
      社会政策学会東海部会
    • 関連する報告書
      2021 実績報告書
  • [図書] どうする日本の労働政策2021

    • 著者名/発表者名
      櫻井 純理
    • 総ページ数
      256
    • 出版者
      ミネルヴァ書房
    • ISBN
      9784623091140
    • 関連する報告書
      2020 実施状況報告書

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公開日: 2018-04-23   更新日: 2023-01-30  

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