研究課題/領域番号 |
18K01875
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研究種目 |
基盤研究(C)
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配分区分 | 基金 |
応募区分 | 一般 |
審査区分 |
小区分07090:商学関連
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研究機関 | 大阪大学 |
研究代表者 |
ウィラワン ドニ・ダハナ 大阪大学, 経済学研究科, 教授 (90432426)
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研究期間 (年度) |
2018-04-01 – 2021-03-31
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研究課題ステータス |
完了 (2020年度)
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配分額 *注記 |
2,860千円 (直接経費: 2,200千円、間接経費: 660千円)
2020年度: 910千円 (直接経費: 700千円、間接経費: 210千円)
2019年度: 780千円 (直接経費: 600千円、間接経費: 180千円)
2018年度: 1,170千円 (直接経費: 900千円、間接経費: 270千円)
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キーワード | マルチ・チャネル・マーケティング / 消費者行動 / 小売業 / プロモーション / オンライン店舗 / マルチチャンネル・マーケティング / 顧客生涯価値 / セグメンテーション / 潜在クラスモデル / ライフスタイル / 顧客関係管理 / 流通戦略 / プロモーション戦略 |
研究成果の概要 |
本研究では、マルチ・チャネルにおける消費者行動の変化とマーケティング活動の有効性を実証分析を通じて明らかにすることを目的としている。取り組んだ研究の一つに、複数の購買チャネルの採用が消費者の購買行動に与える研究がある。具体的には、消費者が新たなチャネルを採用することで、その後の購買頻度と購買金額がどのように変化するか、またその変化がどのような要因によって影響されるかを検証する。分析結果から、新たなチャネルの採用により行動の変化が見られた消費者とそうでない消費者のセグメントの存在が確認された。また、消費者間の異質性がいくつかの消費者の行動的特性によって説明できることを明らかにした。
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研究成果の学術的意義や社会的意義 |
先行研究において、複数チャネルの利用が消費者の購買行動に好ましい影響を与え、顧客生涯価値を高くすることが報告されている。本研究では、このような好ましい行動的変化がすべての消費者に当てはまる現象ではないことが示されている。一部の消費者にとって複数チャネルの利用が購買頻度または購買金額に何らかの影響を及ぼさないことが実証されている。また、これらの影響の違いが店舗利用状況や関連購買の頻度など消費者の行動的特性によって説明できることが示されている。これらの結果は、マルチ・チャネル研究に対し新たな知見を提供するとともに、実務者に対して顧客のセグメンテーションの精度を上げるための示唆を示している。
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