研究課題/領域番号 |
18K02185
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研究種目 |
基盤研究(C)
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配分区分 | 基金 |
応募区分 | 一般 |
審査区分 |
小区分08030:家政学および生活科学関連
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研究機関 | 宮城教育大学 |
研究代表者 |
菅原 正則 宮城教育大学, 教育学部, 教授 (60300513)
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研究期間 (年度) |
2018-04-01 – 2024-03-31
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研究課題ステータス |
交付 (2022年度)
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配分額 *注記 |
4,420千円 (直接経費: 3,400千円、間接経費: 1,020千円)
2020年度: 1,430千円 (直接経費: 1,100千円、間接経費: 330千円)
2019年度: 1,430千円 (直接経費: 1,100千円、間接経費: 330千円)
2018年度: 1,560千円 (直接経費: 1,200千円、間接経費: 360千円)
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キーワード | 環境調整行動 / 中学校教室 / COVID19 / 換気 / エネルギー教育 / 模型実験 / CFD解析 / 室内環境 / 在室行動 / マイクロバイオーム / 年間調査 / スマートハウス / HEMS / 実験教材 / モニタリング / フィードフォワード制御 / 環境ライフスタイル |
研究実績の概要 |
本年度は、中学校教室における換気扇の有無が冬期の室内環境に与える影響について、2020~2022年における1月の実測結果に基づき検討した。調査対象教室はRC造3階建ての各階にある各2室で、屋外側の窓が南向きであるのに対して、廊下を兼ねたホールに面する開口が、それぞれ北または東向きである。2021年2月に換気扇が設置される以前は教師や生徒による窓開け換気が行われていたが、設置以降も教師や生徒による換気扇の稼働操作や窓開けにより、換気量や室内の温湿度が変化する。 まず平均的な日変化を見ると、CO2濃度は、コロナ流行前(2020年)には授業時間に比べて休み時間には数100ppm低くなるものの、日中を通して学校環境衛生基準(1500ppm)を超えていた。コロナ流行初年度(2021年)には基準内に収まったが、1000ppmを越える時間割合は78.5%であった。換気扇設置後(2022年)には、1000ppmを越える割合が8.5%まで減少しており、換気量の増加がみられた。気温が基準(18℃)未満になった時間割合は、コロナ流行前(2020年)2.9%、コロナ流行初年度(2021年)10.8%、換気扇設置後(2022年)8.5%であり、気温への影響が見られた。換気扇設置により換気量増加がみられたにも関わらず、コロナ流行中(2021~2022年)で気温への影響が見られなかったのは、窓を開けずにホール側から給気する二段階換気を行ったためと考えられる。しかしながら、相対湿度が基準(30%)未満になった時間割合は、コロナ流行前(2020年)11.5%、コロナ流行初年度(2021年)51.9%、換気扇設置後(2022年)89.8%であり、換気による過乾燥が懸念される。
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現在までの達成度 (区分) |
現在までの達成度 (区分)
2: おおむね順調に進展している
理由
新型コロナウィルス感染症蔓延により遅延していた研究計画が、復調したことに加え、その期間に浸透した「新しい生活様式」の影響を研究内容に取り込み、知見を得ることができた。
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今後の研究の推進方策 |
環境ライフスタイルの普及を目指して、学校教育におけるエネルギー使用の学習プログラムを提案・実践する。
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