| 研究課題/領域番号 |
18K02724
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| 研究種目 |
基盤研究(C)
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| 配分区分 | 基金 |
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| 応募区分 | 一般 |
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| 審査区分 |
小区分09050:高等教育学関連
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| 研究機関 | 名古屋商科大学 (2019-2023)
三重大学 (2018) |
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研究代表者 |
山本 裕子 (木全裕子) 名古屋商科大学, 国際学部, 教授 (90547902)
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| 研究期間 (年度) |
2018-04-01 – 2024-03-31
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| 研究課題ステータス |
完了 (2023年度)
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| 配分額 *注記 |
3,380千円 (直接経費: 2,600千円、間接経費: 780千円)
2020年度: 780千円 (直接経費: 600千円、間接経費: 180千円)
2019年度: 1,040千円 (直接経費: 800千円、間接経費: 240千円)
2018年度: 1,560千円 (直接経費: 1,200千円、間接経費: 360千円)
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| キーワード | 大学組織 / 組織運営 / 組織変革 / 変革過程 / 環境の変化 / 新しい仕事 / 適応 / 社会的ニーズ / 大学組織運営 / 教育担当理事・副学長職 / マネジメント / ガバナンス / 大学運営 / 成功要因 / 教職協働 / IR / アカデミックプログラムレビュー / 組織文化 / 仕組み / 当事者意識 / 高等教育 / 促進要因 / 阻害要因 |
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| 研究成果の概要 |
本研究は、少子高齢・グローバル社会において、日本の大学が社会的ニーズなどの外部環境やそれに伴う教育改善や改革などの内部環境の変化にどのように適応しているか、大学の組織運営の実態を明らかにすることを目的とした。組織変革を担う教育担当理事・副学長と彼らを支える実務担当者がどのような組織体制よってどのように業務を実行しているかを、量的調査と質的調査の双方からアップローチし、変革の阻害要因と促進要因を検討した。分析では、大学の設置者/規模などの大学属性だけでなく、業務を担当する個人属性や問題・課題が発生する状況ごとにも検討を行なった。
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| 研究成果の学術的意義や社会的意義 |
本研究は、第一に我が国の大学全体の量的分析からのみではわからない、大学組織の外部環境への対応過程を個別大学レベルで質的分析により明らかにし、第二に質問紙調査の分析結果とあわせて考察することにより、大学全体の組織運営の実像を捉えることができる。その結果、組織変革・改善に関する研究領域に大きく貢献し、現在の大学組織の実像、及び今後の大学のより良い組織運営のあり方に関して一定の知見を導出し、関係者に大学の組織変革・改善に関する実効性の高い有効な示唆を提供することができる。
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